Shota Furuya

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スーダンの太陽光と揚水:非自発的なエネルギー転換

2023年4月にはじまった内戦で、スーダンの発電設備容量は戦前の4分の1に落ち込みました。長い停電と燃料高のなか、農家や家庭、給水施設が自ら太陽光パネルを設置しています。公式統計にはほとんど現れないこの変化は、水と食料を守る手段になる一方、高い初期費用や品質、資金の壁に直面しています。

首都ハルツームに隣接するオムドゥルマンで、ランダ・アル=マンスールさん(31)は「子どもたちが朝、学校に着いても電気がなく、帰ってきた家にもやはり電気がない」と話します。AP通信が2026年9月に伝えたスーダンの日常です(Associated Press, 2026)。多くの地域で停電は1日16時間に及び、夏の酷暑のなかで冷房も冷蔵庫も止まります。北部シェンディに住む糖尿病の公務員マナヘル・マダニーさん(43)は、3〜4日ごとに、暑さと停電で使えなくなったインスリンの在庫をすべて捨てざるをえないといいます。

この国でいま、太陽光発電が広がっています。政府の大型計画によるものではありません。系統の電気も燃料も当てにできなくなった人びとが、自分のお金で屋根や農地にパネルを置いているのです。

太陽光パネルを備えたアラク・アルカティブ村の給水所と、ロバの荷車で水を汲みに来た住民(2021年6月撮影)。写真:Ibrahim Ali Mohamed(Wikimedia Commons、CC BY-SA 4.0)

統計に映らない1ギガワット

公式統計を見るかぎり、スーダンの太陽光はほとんど増えていません。国際再生可能エネルギー機関(IRENA)の『Renewable Capacity Statistics 2026』では、スーダンの太陽光発電設備容量は2022年から2025年まで190MWで横ばいです。しかも、この値は推計値として扱われています(IRENA, 2026)。

輸入データは別の姿を示します。英国のシンクタンクEmberが中国の税関統計から集計したデータによると、中国からスーダンへの太陽光パネル輸出は、2024年の約60MWから2025年には約580MWへと約10倍に増えました。2017年からの累計は2026年7月までに約1,250MWに達し、公式の設備容量の6倍を超えます(Ember, 2026)。Emberはアフリカ全体でも、2025年6月までの1年間に中国からのパネル輸入が前年比60%増の15GWに達したと分析し、輸入が6倍に増えた国としてスーダンを挙げています(Jones, 2025)。

輸入量がそのまま設置量になるわけではありません。一方で、国連開発計画(UNDP)によると、戦前はスーダン向け機器の9割以上がドバイのジュベル・アリ港を経由していました(UNDP, 2026)。中国からの直接輸出には現れない分もあるため、実際の普及規模は誰もつかみきれていない、というのが正確なところです。

後押ししたのは、パネル価格の急落です。スーダンの輸入価格は、2017年初めの1ワット当たり0.38ドルから、2025年半ばには0.05〜0.10ドル(約8〜16円)へ下がりました。同じ月1,500万ドル規模の輸入でも、2022年にはわずかな増加にとどまった設備容量が、2025年初めには約100MWの増加になっています。

4,400MWから1,100MWへ

背景には、中央集権型の電力システムの崩壊があります。スーダンの電気は、ナイル川の水力発電と火力発電所でつくり、送電網で都市へ届ける仕組みでした。IRENAの統計では、水力だけで1,482MWを占めます。

戦闘がはじまると、発電所や変電所、送電線が被害を受けました。AP通信によると、発電設備容量は戦前の4,400MWから1,100MWへ減り、優れた電力技術者の半数近くが2023年以降に国外へ出ました。UNDPは、発電と送配電網の被害額を最大30億ドル(約4,700億円)と見積もっています(UNDP, 2026)。国際エネルギー機関(IEA)や世界銀行などがまとめた『Tracking SDG7 2026』によると、スーダンで電気を使えない人は2024年時点で1,720万人に上ります(IEA et al., 2026)。

2026年春には、中東情勢の緊迫で燃料価格も跳ね上がりました。Al Jazeeraは、スーダンのガソリン価格が数週間で40%以上上がり、ハルツームのバス運転手ヤセル・アル=バルハウィさん(48)が「私の1日は、もう何回走ったかではなく、ガソリンスタンドで何時間過ごしたかで測られる」と語る様子を伝えています(AlMan, 2026)。発電機に頼る暮らしも限界に近づいています。

その一方で、スーダンは年間の日照時間が4,000時間を超えることも多い、世界有数の日射に恵まれた国です。送電網の修復には時間も資金もかかりますが、パネルなら届いたその日から電気を生み出せます。

スーダンの太陽光発電ポテンシャル(PVOUT)。設備容量1kW当たりの年間発電電力量は、南部で約1,600kWh、北西部では2,000kWhを超える(1994〜2018年の長期平均)。出典:World Bank Group, ESMAP & Solargis, Global Solar Atlas 2.0(Wikimedia Commons、CC BY 4.0)

「水がほしいだけ」という需要

太陽光の広がりがもっともよく見えるのは、農業です。農業はスーダンの経済と雇用の柱ですが、灌漑ポンプはディーゼルか系統電力に頼ってきました。UNDPによると、ディーゼル発電機の運転費は、いまや太陽光の最大10倍に達します。

中部のゲジラ灌漑地区では、2024年5月から水路が干上がったままの区域があります。環境メディアMongabayによると、ナイル川沿いの南シェンディで農業を営むアブデルハフィズ・モハメッドさんは、約1万7,900ドル(約283万円)を投じて、約6.3ヘクタール(15エーカー)を灌漑できる太陽光ポンプを入れました(Dahab, 2026)。現地の販売会社GSB Solarによると需要は2023年以降に倍増し、供給責任者のモハメド・アル=ハジさんは「ほとんどの買い手は長期の収益を聞かない。みな同じ一言を繰り返す。『もう1シーズン失わないために、水がほしいだけだ』」と話しています。

効果は数字でも確かめられています。UNDPが地球環境ファシリティ(GEF)の資金で北部州の29の農場に太陽光揚水を試験導入したところ、耕作地の利用と生産性がほぼ50%伸び、暑く乾いた夏の耕作面積は87%増えました。1エーカー当たり1シーズンで約960リットルのディーゼルが不要になっています(UNDP Sudan, 2020)。アフリカ開発銀行(AfDB)も2019年、北・西コルドファン州に1,170台の太陽光ポンプを導入する2,178万ドルの無償資金を承認し、初期費用の75%を補助しました(UNDP, 2026)。

都市の給水にも太陽光が入っています。東部のカッサラ市では2024年8月、UNDPが2基の給水ポンプを太陽光化し、1日の給水量は20万リットルから45万リットルに増えました。UNDPは戦闘開始以降、30か所を超える給水所の整備と太陽光化を支え、約85万人に1日約1,300万リットルの水を届けています(UNDP Sudan, 2024)。ここでの太陽光は、水と食料、医療を守る基盤です。

安いパネル、高い太陽光

課題は、この恩恵を受けられる人が限られていることです。世界市場ではパネルがかつてなく安くなりましたが、スーダン・ポンドの下落で現地価格は逆に上がりました。UNDPの聞き取りでは、550Wのパネルは戦前の約7万5,000ポンドから2025年には約33万ポンドへ、200Ahの蓄電池は約25万ポンドから約90万ポンドへ値上がりしています。家庭用の10kWシステムは約5,000ドル(約79万円)かかります。ハルツームで太陽光設備を扱うモヘイ・エディン・アブ=バルクさんはAPに、「低所得の家庭にとって、太陽光パネルの設置は大きな犠牲だ。それでも避けられない選択でもある」と語っています。

流通の壁もあります。2025年8月にアラブ首長国連邦(UAE)がスーダンとの海上取引を禁じると、ドバイ経由の供給路が断たれました。輸入業者は、中国からコンテナ単位で全額を前払いして直接仕入れるしかなくなりました。港の通関には最長2.5か月かかり、州ごとに異なる通行料や課税も上乗せされます。市場には損傷品や定格出力を偽ったラベルのパネルが出回り、消費者の信頼を損ねています(UNDP, 2026)。

国際的な資金も届いていません。『Tracking SDG7 2026』によると、2010〜24年の再エネ向け国際公的資金は、スーダンでは1人当たり0.1セントにも届きませんでした。紛争国は、資金をもっとも必要としながら、もっとも受け取りにくい場所になっています。

南スーダンとの違い

2011年に分離独立した南スーダンは、別の道を進んでいます。IRENAの統計では、南スーダンの太陽光は2021年の4MWから2025年の45MWへ増えました。首都ジュバでは2025年、20MWの太陽光発電所と14MWhの蓄電池が稼働しました(SolarQuarter, 2025)。REN21の『Renewables 2025 Global Status Report』は、ウガンダとの国際連系線の資金確保も報告しています(REN21, 2025)。都市の系統を強め、隣国とつなぐ中央型の整備です。

スーダンの太陽光は、その逆に、農地や家庭、給水所へ散らばるように広がっています。UNDPはこれを「非自発的な」エネルギー転換と呼びました。停電には強い一方で、設置の質も保守も、所有者ひとりひとりに任されています。高温や砂嵐(ハブーブ)にさらされるパネルは、清掃や部品交換を怠れば性能が落ちます。REN21によると、アフリカ大陸の再エネ雇用は2023年に32万4,000人にとどまり、技術者の育成が追いついていません。スーダンでは、その技術者自身が国外へ流出しています。

散らばった電源を復興の土台に

必要なのは、この自発的な普及を支える制度です。現地通貨で返せる小口融資、品質検査と保証の仕組み、農村の技術者育成、そして実際の設置量を把握する統計が欠かせません。揚水の費用が下がれば、地下水を汲みすぎるおそれも出てきます。パキスタンではすでに、太陽光ポンプの普及と地下水位の低下が重なっています。水の使い方の管理も、同時に考える必要があります。

戦争が終われば、送電網の再建がはじまります。そのとき、各地に点在する太陽光と蓄電池を取り残すのか、系統の一部として組み込むのかで、復興の姿は大きく変わります。スーダンの人びとは、暗闇のなかで、分散型の電力システムの土台を自らの手で築きはじめています。その土台を生かす制度を用意できるかどうかが、次の問いです。

参考文献