Shota Furuya

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デンマークのエネルギープランナー:エネルギーシステム変革者の系譜

デンマークの電気は、いまや7割が風と太陽から生まれています。Ember(2026)によると、2025年の発電電力量に占める風力と太陽光の比率は71%で、EU加盟国のなかでもっとも高い水準でした。暖房に目を向けると、全世帯の約7割が地域熱供給の配管につながっています(Danish Energy Agency, n.d.)。IRENA(2023)の統計では、総エネルギー供給に占める再生可能エネルギーの比率も、2016年の32%から2021年の44%まで上がりました。

こうした数字は、技術の進歩や恵まれた風況だけでは説明できません。1970年代から半世紀にわたり、「もうひとつの未来」を数字で描き、地域に持ちこみ、配管と蓄熱槽で実現し、計算の道具として社会に開いてきた人びとがいました。ここでは彼らを「エネルギープランナー」と呼びます。その姿は、少なくとも4つの顔に分けられます。

原発の代わりを数字で示した対抗専門家

1973年の石油危機のとき、デンマークは一次エネルギー供給の94%を輸入石油に頼っていました(McKenna, 2016)。政府は自動車の走行を禁じる日曜日を設け、街灯を減らして急場をしのぎました。そのうえで政府と電力会社が描いた将来像は、原子力発電の導入をほぼ唯一の解とするものでした。

これに異を唱えたのが、1974年に生まれた市民団体OOA(原子力情報組織)と、彼らと連携した独立系の研究者たちです。物理学者のNiels I. MeyerやBent Sørensen、経済学者のFrede Hvelplundら8人は1976年、『デンマークの代替エネルギー計画草案』を発表しました(Blegaa et al., 1976)。風力、太陽熱、バイオマス、省エネルギー、地域熱供給を組み合わせれば、原子力なしでも国のエネルギー需要をまかなえる。そのことを定量的なシナリオで示したのです。

反対の声をあげるだけでは、「では代わりにどうするのか」という問いに答えられません。彼らはその問いに、政府と同じ土俵である数字と計画で応えました。こうした専門性は「対抗専門性(counter-expertise)」と呼ばれます。1978年には約5万人が反原発デモに参加し、1985年3月、議会は将来のエネルギー計画から原子力を外すことを決めました(GWEC, 2013)。

エネルギープランナーの最初の仕事は、体制が示す単一のシナリオに従うことではありません。市民と政策決定者が見比べられる、実現可能な選択肢を自らつくることにあります。

技術を地域の手に戻した伴走者

対抗専門家が描いた絵を、農村の現場で動かしたのがPreben Maegaard(1935〜2021)です。経済官僚から民衆高等学校(フォルケホイスコーレ)の講師に転じた彼は、グルントヴィの民衆教育の伝統を背景に、1983年、北ユトランドにNordic Folkecenter for Renewable Energyを共同で設立しました。

Folkecenterが目指したのは、技術を大企業から地域の住民や職人の手に戻すことです。20〜525 kW級の風力タービンや農場用バイオガス設備を開発し、地方の鍛冶屋や機械工場が自らタービンをつくれるよう、建設マニュアルを公開しました。これが、農家や住民が出資してタービンを所有する風力協同組合の土台になります。2000年に完成したコペンハーゲン沖のMiddelgrunden洋上風力発電所では、8,650人の市民が出資して事業費の半分をまかないました(Sørensen et al., 2003)。Maegaardの活動は国内にとどまらず、マリの農村電化を担うMali Folkecenterの設立を主導し、北海道湧別町のバイオガスプラントにもかかわりました。

同じ構図は、島をまるごと動かした例にも見られます。1997年、デンマーク政府は10年以内に再生可能エネルギーで自給できる地域を公募し、当時の人口約4,300人のサムソ島が選ばれました。この計画を島の内側から進めたのが、島で農業を営み、環境を教えていたSøren Hermansenです。彼は公開の会合よりも日々の付き合いのなかでコミュニケーションを重ね、住民を当事者・投資家として巻きこんでいきました。いま島には陸上11基と洋上10基、あわせて34MWの風車が立っています。陸上11基のうち9基は農家が所有し、残る2基は島民と別荘所有者500人以上が共同で持っています。4か所の地域熱供給プラントのうち1か所は240世帯の共同所有です(Nordregio, 2016)。2007年に開いたサムソ・エネルギーアカデミーの所長を、Hermansenは2026年5月に退くまで務めました(Altinget, 2026)。

市民による所有は、いまのデンマークでも当たり前のものではありません。2009年の再生可能エネルギー法は、新しい風力事業の持分の20%以上を地元住民に提供するよう義務づけました。ところが政府は、この購入選択権制度が地域の受容を高めるという目的を果たしていないと評価し、2020年6月以降に募集する案件から廃止しました。かわりに導入されたのは、近隣住民に出資なしで発電収入の一部を支払う「VE-bonus」です(Folketinget, 2020; Ingeniøren, 2019)。制度の軸は「所有」から「補償」へと動きました。Maegaardが思い描いた、住民が自ら理解し、管理し、所有する地域の姿は、制度の後押しがなければ続きにくいことがわかります。

プランナーは技術を一方的に与える人ではありません。住民が理解し、管理し、所有できる仕組みを一緒に設計する伴走者です。

熱と電気をつないだシステム統合の実務者

1980年代以降、デンマークでは地域熱供給とコージェネレーション(熱電併給、CHP)が広がりました。CHPは発電の排熱を暖房に回すので効率は高いものの、熱の需要が落ちる夏には熱も電気も余るという悩みを抱えます。

この課題に工学で答えたのが、1983年設立の独立系コンサルタントPlanEnergiと、その共同創業者のひとりで技術者のPer Alex Sørensenです(Errboe, 2018)。Sørensenは、1974年に開学したオールボー大学の創設にかかわったひとりでもあります。彼らは、大規模な太陽熱集熱器と、地面を掘って防水シートで覆った巨大な貯湯槽「ピット型蓄熱槽(PTES)」を組み合わせる方式を磨きました。夏の太陽熱をため、冬に使うのです。

代表例が、エーロ島の港町マルスタル(人口約2,300人)です。EUのSunstore 4プロジェクトのもとで、75,000 m³のピット型蓄熱槽、約33,000 m²の集熱器、ヒートポンプ、木質チップボイラーとORC発電機を統合しました。年間の熱需要の約55%を太陽熱でまかない、残りもバイオマスで供給して、約1,500世帯の熱を100%再生可能エネルギーにしています(Solarthermalworld, 2015)。

エーロ島マルスタルの太陽熱集熱器。撮影:Erik Christensen(2013年、Wikimedia Commons、CC BY-SA 4.0)

その後、ヴォイエンスでは203,000 m³の蓄熱槽がつくられました。2023年にはコペンハーゲン近郊のホイエ・タストルップで、太陽熱ではなく熱供給網全体の需給調整に使う短期運用型のピット型蓄熱槽も動きはじめています(Ingeniøren, 2022)。熱がもっとも安くつくれる時間にため、高い時間に放出する設備です。いまでは大型ヒートポンプと電気ボイラーが、風力の余った電気を熱に変える役割も担っています。2024年、地域熱供給で大型ヒートポンプと電気ボイラーがつくった熱は、前年より17%増えました(Danish Energy Agency, 2025)。

変動する再エネを受けとめる受け皿は、蓄電池だけではありません。お湯をためる設備は、電気をためる設備よりはるかに安くつくれます。プランナーには、電力と熱という2つの部門を同時に見る目が求められます。

分析の道具を社会に開いたアカデミック・プランナー

オールボー大学のHenrik Lundは、1970年代以来の経験を「選択の意識化(Choice Awareness)」理論として整理しました(Lund, 2000)。既存の組織は、自らに都合のよい選択肢しか示さない傾向があります。だからこそ、社会のなかで代替案を具体的に示し、比べられる状態をつくることが、技術を入れ替える条件になる、という考え方です。

この理論を道具にしたのが、エネルギーシステム分析ツール「EnergyPLAN」です。電力・熱・ガス・交通をひとつのモデルで扱い、1年8,760時間を1時間ごとに計算します。無償で公開されたことで、自治体やNGOも、国や大手電力会社と同じ水準の分析ができるようになりました(Lund et al., 2021)。Lundらは、電力・熱・燃料の部門を結ぶ「スマートエネルギーシステム」や、低い温度で効率よく熱を配る「第4世代地域熱供給(4GDH)」の考え方も打ち出しています(Lund et al., 2014)。

同僚たちも役割を分けあってきました。1976年の代替計画にも名を連ねたFrede Hvelplundは、制度経済学の立場から、既存の体制が新しい担い手の参入を阻む仕組みを分析し、地域所有や地域エネルギー市場の制度を提案しました。Brian Vad Mathiesenらは「Heat Roadmap Europe」を主導し、EUで約1割にとどまる地域熱供給の比率を2050年までに50%へ高め、あわせて断熱で熱需要を30〜50%減らす組み合わせが費用面で合理的だと示しました(Connolly et al., 2014)。Poul Alberg Østergaardは学術誌『International Journal of Sustainable Energy Planning and Management』の編集長として研究の場を整え、フレデリクスハウン市や島しょ部の100%再エネ計画を検証しています。

分析の道具が透明で再現できるものであれば、その結論は誰でも確かめられます。アカデミック・プランナーの仕事は、数字にもとづく議論の機会を、市民や自治体にも開くことです。

21世紀のエネルギープランナー像

4つの顔は、それぞれ別の人物の物語であると同時に、ひとつの職能をかたちづくる要素でもあります。代替案を数字で示す対抗性、住民が所有し運営する仕組みをつくるガバナンスの設計、熱と電気をつなぐ工学、そして分析の道具を開く透明性です。

世界全体を見わたすと、残された課題は熱の分野にあります。IEA(2025)によると、2024年の世界の熱消費に占める再エネ(伝統的バイオマスを除く)の比率は14%にとどまります。REN21(2025)は、建物の暖房エネルギーのうち地域熱供給が担う比率を、2022年時点で世界7%、欧州13%と報告しています。電気の脱炭素化が進む一方で、熱は取り残されています。デンマークが半世紀かけて育ててきたのは、まさにこの熱と電気をまとめて設計する力でした。

その足元でも、計画の担い手は変わりつつあります。Inside Climate NewsのDan Gearino記者は2023年、洋上風力大手Ørstedのオフィスで、「産業主導のグリーンエネルギー建設を可能にせよ」と訴える展示を目にしています(Gearino, 2023)。洋上風力やエネルギー島のような巨大事業が増えるほど、計画の主導権は大企業と国に集まりやすくなります。地元住民が風力事業の持分を優先的に買える制度が2020年に廃止されたことも、その流れと無縁ではないでしょう。

100%再エネへの移行とは、設備を置き換えることだけではありません。代替案を描き、地域とともに所有し、部門をまたいで設計し、その根拠を公開する人びとを、社会のなかで育てつづけることでもあります。日本の自治体や地域エネルギー事業に欠けているのも、こうした職能をもつ人と、その人たちが働ける場なのかもしれません。

注記:本稿で取りあげた人物や組織は、ほんの一部にすぎません。デンマークのエネルギー転換は、自治体の職員、地域熱供給会社や協同組合の担い手、技術者、研究者、市民団体など、さまざまな立場の無数のエネルギープランナーによって進められてきました。本稿は、デンマークで学んだ筆者の経験と、筆者が集めた情報をもとに構成したものです。

参考文献