Shota Furuya

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南オーストラリアの電力システム:全州停電から風と太陽の系統へ

州内最後の石炭火力が止まった年に、州全体が停電しました。南オーストラリア州は、そのような出来事を出発点に再生可能エネルギーの拡大を進めてきました。それから10年がたち、この州は世界でもっとも風力と太陽光の比率が高い系統のひとつとして、各国の系統運用者や研究者から注目されています。大型蓄電池、屋根上の太陽光、新しい送電線、そして今も残るガス火力が、どのように役割を分けあっているのか。公式データと現地の報道を重ねて、いまの姿をたどります。

南オーストラリア州ケープ・ジャービス近郊のスターフィッシュ・ヒル風力発電所。牧草地で羊が草をはむ。撮影:Christine Painter, CSIRO(Wikimedia Commons、CC BY 3.0)

停電が問いかけたもの

2016年9月28日の午後、竜巻をともなう暴風雨が州を襲い、送電鉄塔をなぎ倒しました。275kVの送電線3回線が相次いで止まり、約2分のあいだに6回の電圧低下が起きたあと、州全体が停電しました(AEMO, 2017)。約85万の需要家が電気を失い、企業の損失は3億6,700万豪ドルと見積もられています(InDaily, 2016a)。

その4か月前の5月9日には、州内最後の石炭火力であるノーザン発電所が運転を終えていました(InDaily, 2016b)。このため「再エネに頼りすぎたせいだ」という批判が、連邦政府の首相や閣僚からも寄せられました。

オーストラリアのエネルギー市場運営機関(AEMO)の最終報告書が示した原因は、もう少し込み入っています。風力発電所は、電圧低下が起きても運転を続けられるよう設計されていました。ところが、短時間に耐えられる回数の上限があらかじめ設定されており、その上限を超えた時点で出力を落としました。不足分をビクトリア州との連系線が一気に引き受けて過負荷となり、切り離された州は孤立して停電に至りました(AEMO, 2017)。問われたのは、発電設備の制御設定と、系統を運用するルールのほうでした。

当時のジェイ・ウェザリル州首相は、石炭火力に戻るのではなく、新しい設備への投資で応えました。2017年3月に発表した州のエネルギー計画には、大型蓄電池の調達、州営のガス火力の建設、系統の安定を守る新たな基準が盛り込まれました。

蓄電池が変えた調整市場

この計画から生まれたのが、テスラとフランスの再エネ企業Neoenによるホーンズデール・パワーリザーブ(HPR)です。イーロン・マスク氏は「契約から100日以内に完成しなければ無料にする」とSNSで宣言し、設備容量100MW、蓄電容量129MWhの蓄電池を2017年11月に完成させました。完成時点で、リチウムイオン電池としては世界最大の規模でした。

その実力は、翌12月に示されます。ビクトリア州の石炭火力が突然停止して周波数が下がったとき、HPRは約140ミリ秒で放電をはじめ、待機していた火力発電所よりも先に応答しました(Electrek, 2017)。周波数を一定に保つための調整市場(FCAS)では、州内の調整用サービスの価格が75%下がり、市場全体で年間約4,000万豪ドルの節約につながったと、コンサルティング会社Aureconの評価は推計しています(ESD News, 2018)。

HPRは2020年に150MW・193.5MWhへ増強され、2022年にはAEMOの承認を受けて慣性の提供もはじめました。慣性とは、大きな発電機の回転体がもつ重さが、周波数の急な変化をやわらげる働きのことです。HPRは「グリッドフォーミング」と呼ばれるインバータ制御で、この働きを電子的に再現しています(pv magazine, 2022)。

蓄電池の役割は、10年で大きく広がりました。国際エネルギー機関(IEA)によれば、州内の系統用蓄電池の設備容量は、2019年には最大需要の5%未満でしたが、2024年には約15%に達しました。2026年2〜3月には、1時間ごとの出力の上げ下げ(ランプ)の30%以上を蓄電池がまかなっています(IEA, 2026)。国際再生可能エネルギー機関(IRENA)も、早くからHPRを新しい調整サービスの代表例として紹介してきました(IRENA, 2019)。

屋根の上から系統を支える

もうひとつの主役は、家庭の屋根です。州内には40万件を超える住宅用太陽光があり、住宅の49%に設置されています。2024年度には、屋根上太陽光が州の発電電力量の22.4%を占め、はじめてガス火力(20.8%)を上回りました(AEMO, 2025a)。

その結果、晴れて気温がおだやかな日の昼には、送電網から供給される電力(運用需要)がマイナスになります。2025年のクリスマスの午後1時半には、運用需要がマイナス263MWと過去最低を記録し、屋根上太陽光は州内の実際の需要の117%を生み出しました(Parkinson, 2026)。2025年10〜12月には、卸電力価格がマイナスになった時間帯が全体の48.4%に達しています(Government of South Australia, 2026)。

電気が余りすぎると、系統の安定を保てなくなります。州政府は2020年、非常時に配電会社が屋根上太陽光を遠隔で止められる仕組みを導入しました。配電会社のSA Power Networksは、混雑の状況に応じて家庭の売電上限を動的に変える「フレキシブル・エクスポート」を広げています。この方式で売電が上限の10kWを下回るのは、年間の日照時間の約2%にとどまると試算されています(RenewEconomy, 2023)。

家庭の蓄電池を束ねて発電所のように動かす仮想発電所(VPP)も進みました。テスラと州政府が2018年に掲げた構想は5万戸規模でしたが、実際に設置されたのは公営住宅を中心に約7,000台です。この事業は2025年7月に、電力大手のAGLが買い取りました(pv magazine Australia, 2025)。2026年7月には、昼の3時間の電気代を無料にする「ソーラー・シェアラー」料金もはじまり、余った太陽光を家庭の需要で吸収する取り組みが料金の面からも動きはじめています(PV Tech, 2026)。

火力なしに近づく系統

AEMOによれば、2024年度の州の発電電力量は、風力が44.5%、屋根上太陽光が22.4%、大規模太陽光が10.1%、ガス火力が20.8%でした(AEMO, 2025a)。暦年で見ると、2025年の再エネ比率は77.1%に達しています(Kelsall, 2026)。Emberによれば、オーストラリア全体の低炭素電源の比率は2025年に39%です(Ember, 2026)。同じ年、隣のビクトリア州の再エネ比率は41.9%でした(Kelsall, 2026)。IEAは、デンマーク、アイルランド、スペインとともにこの州を、再エネ統合のむずかしい段階に先に入った「先行系統」に位置づけています(IEA, 2024)。REN21の世界自然エネルギー白書も、石炭ゼロと再エネ6割超を両立させた例として紹介しています(REN21, 2022)。

2022年12月には、風力と太陽光が10日あまりにわたって、州内の需要を平均で100%まかないました(Parkinson, 2022)。

これを支えるのは蓄電池だけではありません。送電会社ElectraNetは2021年、回転体で物理的な慣性を生む同期調相機を4台導入しました。これによって、系統の安定のために動かし続ける必要があったガス火力は、2025年9月から条件つきで1台まで減りました。AEMOは、ニューサウスウェールズ州との新しい連系線「プロジェクト・エナジーコネクト」の完成後に、火力ゼロでの運用をめざしています(AEMO, 2025a)。送電容量800MWのこの連系線は、2026年6月に全区間の通電にこぎつけましたが、工期の遅れと費用の膨張に苦しんできました(RenewEconomy, 2026)。

南オーストラリア州には課題も残ります。2026年6月には風の弱い日が4日間続き、ガス火力がフル稼働して卸電力価格が急騰しました。州のエネルギー相トム・クーツァントニス氏は10月、「年間で実質100%の再エネ」という2027年の目標が2028年にずれ込む可能性を、はじめて認めました。大型風力の建設は連系線の遅れで足止めされ、目標達成の根拠のひとつだったワイアラの水素製造プラントも棚上げされています(Kelsall, 2026)。一方で州政府は同月、ワイアラ西部の用地で合計約12.7GWの風力・太陽光・蓄電池の事業者を選びました(Carroll, 2026)。

ベースロード電源のない安定供給

南オーストラリア州の10年から、日本が学べることは3つあります。

(1)安定供給は、特定の電源の種類よりも、制御の設定と運用ルールで決まる部分が大きいということです。2016年の停電の原因は風力の量ではなく設定にあり、その後の改善も、設定・計測・市場ルールの見直しが中心でした。

(2)慣性や電圧を支える力は、ひとつの設備に頼らず組み合わせて確保できることです。この州は、同期調相機という回転機械と、グリッドフォーミング蓄電池という電子制御を併用し、残る火力を段階的に減らしてきました。AEMOによれば、州内で接続手続き中の蓄電池は、初期段階のものがすべてグリッドフォーミング型です(AEMO, 2025a)。

(3)家庭を系統の参加者として迎えるには、時間と信頼が必要なことです。VPPの導入は、構想の規模を大きく下回りました。屋根上太陽光の遠隔停止や売電上限の制御、昼の無料料金といった仕組みを、家庭が納得できるかたちで設計できるかが問われています。

日本でも九州などで太陽光の出力制御が日常になり、昼の需要の落ち込みや慣性の不足が議論されています。連系線が細く、隣の地域に頼りきれない南オーストラリア州の経験は、地域ごとに系統をもつ日本にとって、具体的な参照点になるはずです。

参考文献