Shota Furuya

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キューバのエネルギー危機:太陽光は暮らしを支えられるか

石油の供給が細り、老朽化した電力網が崩れるキューバで、中国製の太陽光パネルが急速に広がっています。これはエネルギー自立へ向かう転換なのでしょうか。それとも、依存先が石油から中国製機器へ変わるだけなのでしょうか。公式データと現地報道から、危機の構造と太陽光が変えられる範囲を読み解きます。

2026年8月初旬、キューバでは全国規模の停電が相次ぎました。AP通信がハバナで取材した家庭では、夜中の3時に電気が戻ると、家族は豆を煮て、洗濯し、携帯電話を充電します。供給が続くのは20分かもしれず、数時間かもしれません。かつて10時間かけていた家事を、通電する2時間に詰め込む生活です。暑さを逃れるため、海岸通りのマレコンで夜を明かす人も現れています(Rodriguez, 2026)。

この光景だけを見れば、キューバの危機は石油不足の話にみえます。実際、2026年1月以降、米国はキューバに石油を供給する国への関税措置で第三国を牽制し、ベネズエラからの供給も途絶えました(Nicoll, 2026; Tan & Lu, 2026)。キューバ政府はこれを「エネルギー封鎖」と呼びます。国連も5月、燃料備蓄がほぼ尽き、発電、交通、医療、水道、食料配送が深刻な影響を受けていると報告しました。延期された手術は9万6000件を超え、そのなかには子どもの手術も1万1000件含まれます(United Nations, 2026)。

ただし、石油が届けば元に戻れるわけではありません。いま起きているのは、外からの燃料供給の遮断、老朽化した電力設備、そして投資を呼び込めない経済制度という、三つの問題が重なった危機です。その隙間に、中国製の太陽光パネルがかつてない速度で入り込んでいます。これは脱炭素の成功物語なのでしょうか。それとも、依存先が石油から中国製機器へ変わるだけなのでしょうか。

石油を前提に組み立てられた電力システム

キューバの電力供給は、ソ連、のちにはベネズエラからの優遇された石油を前提に発展してきました。大型の石油火力に加え、ディーゼルや重油を燃やす分散型発電機、国内油田にともなう天然ガス発電で需給を支える構成です。IEAの国別プロフィールは、石油製品が発電量の80%超を占めると説明しています(International Energy Agency [IEA], n.d.)。

独立系シンクタンクEmberのデータでも、2024年の発電量19.43TWhのうち化石燃料は96.0%でした。内訳は「その他化石燃料」が82.4%、ガスが13.6%です。再生可能エネルギーは4.0%にすぎず、太陽光は1.2%でした(Ember, 2026a)。つまり、2025年に本格化する太陽光建設の直前まで、キューバは世界でも化石燃料依存度の高い電力システムでした。

しかも、火力発電所の多くは数十年前につくられています。2024年にキューバ電力公社の幹部が示したところでは、火力16基のうち恒久的に故障していた1基を除き、ほぼすべてが本来の保守周期を外れていました(Granma, 2024)。資金不足、部品調達を難しくする米国の制裁、重く硫黄分の多い国産原油による設備負担、政府の投資不足が重なっています。燃料不足は発電電力量を減らし、設備故障は周波数を乱して全国停電を引き起こします。危機の原因を米国の圧力かキューバ政府の失政か、どちらかひとつに絞ると、この連鎖を見落とします。

1年で景色を変えた中国製ソーラー

転換の速さは数字に表れています。IRENAによると、2024年末のキューバの再生可能エネルギー設備は816MWで、そのうち太陽光は292MWでした。再エネは設備容量の12.2%を占めても、実際の発電電力量では4%程度にとどまっていました(IRENA, 2025)。設備容量と年間発電量は同じではなく、燃料を焚いて夜も動かせる火力と、昼間だけ発電する太陽光を単純には比べられません。

その後の伸びは急です。Reutersによれば、中国の融資と機器寄贈を受けたキューバ政府は、2025年からの約1年間で1,000MW超の太陽光を導入しました(Rios & Fernandez, 2026)。政府発表では、再エネの発電比率は2024年の約3〜4%から2025年に10%へ上がりました(Granma, 2026a)。Emberが中国税関統計をもとにまとめたデータでは、中国からキューバへの太陽光パネル輸出額も2023年の約500万ドルから2025年には1億1,700万ドルへ急増しています(Tan & Lu, 2026)。Emberは輸出額と月ごとのパネル価格から容量を推計しているため、通関したパネルがすべて設置済みとは限りません。それでも、機器の流入速度が大きく変わったことは明らかです(Ember, 2026b)。

中国の役割は、単なるパネル販売ではありません。92カ所の太陽光発電所を2028年までに整備し、合計約2GWをめざす計画を、融資、寄贈、施工支援で下支えしています(Tan & Lu, 2026)。2026年5月には、中国が寄贈した5MWの発電所に1MWの蓄電池を組み合わせた、キューバ初の蓄電池付き太陽光発電所も運転をはじめました(Granma, 2026b)。西側の資金や燃料へ近づきにくいキューバにとって、中国は、いま調達できる設備、資金、技術者をまとめて提供できる数少ない相手です。

中国側にも意味があります。巨大な生産能力をもつ太陽光産業に新しい市場をつくり、米国のすぐ近くで経済外交の存在感を示せます。発電設備だけでなく、インバーター、蓄電池、制御システム、保守部品まで中国規格が定着すれば、長期的な関係も生まれます。一方で、これをただちに「新しい従属」と呼ぶのも早計です。輸入石油は燃やせばなくなりますが、太陽光設備は設置後も燃料費なしで発電を続けます。問題は中国製であること自体より、契約条件が透明か、キューバ側に保守能力が残るか、複数の調達先を確保できるかにあります。

キューバ西部ビニャーレスのコーヒー農園近くに設置された太陽光パネルと蓄電池(2023年)。Photo: UnifiedFunctionality / Wikimedia Commons, CC BY-SA 4.0

パキスタン型の「下からの普及」になるのか

中国製パネルが既存の電力システムを追い越す例として、パキスタンが注目されてきました。Emberによると、同国は2024年1〜7月だけで12.5GW分のパネルを中国から輸入しました(Ember, 2024)。高い電気料金と不安定な系統を避けようと、家庭、農家、工場が自ら屋根や敷地に設置した結果です。発電所の建設計画より先に、需要家が電力会社から離れていく「下からの転換」でした。

キューバにも似た動きはあります。Reutersは、民間事業者や海外から送金を受ける家庭が、屋根置き太陽光と蓄電池を買いはじめたと報じています。電動三輪車の屋根にパネルを載せ、ガソリンなしで走行距離を延ばす運転手もいます(Rios & Fernandez, 2026)。サンタクララでは、太陽光と蓄電池を備えた充電拠点に、人びとが携帯電話、調理器具、電動車両をもち込むようになりました(Associated Press, 2026)。

それでも、キューバがそのままパキスタンの道をたどるとは考えにくいでしょう。キューバの急増分は国営の大規模発電所が中心で、家庭用機器は外貨建てです。多くの市民には手が届きません。輸入、融資、事業認可も政府の判断に左右されます。パキスタンでは市場の無秩序さが系統離脱と料金上昇の循環を生みました。キューバではむしろ、太陽光を使える家庭や民間企業と、停電を受け入れるしかない人びとの格差が広がるおそれがあります。

太陽光が解決すること、解決できないこと

1GWの太陽光は、昼間の燃料消費と停電を減らすには大きな力です。全国系統が崩れたあとも、太陽光、水力、小型発電機から地域ごとの「マイクログリッド」を立ち上げ、病院や給水設備へ電気を戻せます。燃料を輸入できない島にとって、自国に降り注ぐ日射をつかう意義は、気候変動対策以上にエネルギー安全保障にあります。

しかし、太陽光だけでは夜間需要を満たせません。2026年5月に動き出した最初の蓄電池は1MWで、1,000MW超の太陽光に比べればごく小規模です。送配電網、周波数制御、蓄電池、需要調整への投資が追いつかなければ、昼の発電を夜へ運べません。電力が改善しても、バス、農業機械、物流、航空、火力の起動には当面、液体燃料が必要です。太陽光は石油危機の被害をやわらげますが、石油を一夜で不要にはしません。

キューバで起きているのは、整った政策のもとで進む模範的な脱炭素ではなく、選択肢を失った国が非常時におこなうエネルギー転換です。それでも、ここには重要な変化があります。輸送路を止めれば尽きる燃料から、設備さえあれば国内で繰り返し得られる電気へ、供給の仕組みが変わりはじめたことです。

成否を測るべき数字は、設置したパネルのMWだけではありません。夜の停電時間が減るか、病院と給水ポンプが動くか、蓄電池が増えるか、低所得の家庭も電気へアクセスできるか、保守部品を自国で確保できるかです。中国の支援はキューバに時間を与えています。その時間を、老朽火力を延命するためだけでなく、分散型電源と蓄電池を備えた強い電力システムへつなげられるか。太陽光がキューバを「救う」かどうかは、パネルの枚数より、その先の制度と投資で決まります。

参考文献