テキサスの系統用蓄電池:普及の先で競うもの
2026年9月時点で、米テキサス州の系統用蓄電池は、単に導入量が増えているだけではありません。収益の上げかた、市場の運営、大口需要との関係、政策リスクが同時に変わる「普及後」の段階に入りました。蓄電池が再生可能エネルギーを支えるという説明だけでは、いま起きていることを捉えきれません。テキサスでは、電池は発電設備というより、時間によって変わる電気の価値を扱う事業になりつつあります。

テキサス州バストロップ郡のBig Star Solar Project。200MWの太陽光発電所に80MWの蓄電池を併設しています。写真:Larry D. Moore / Wikimedia Commons(CC BY 4.0)
世界の拡大を先取りした市場
この変化は世界的な流れの一部です。国際エネルギー機関(International Energy Agency、IEA)によると、2025年に世界で新設された蓄電池は108GWで、前年比40%増えました。新設量の約8割は系統用で、案件の中心は2時間型ですが、太陽光が増えた市場では4時間以上の設備も広がっています。REN21も、2024年の世界の蓄電池導入量が約65%増えたと報告し、その背景に電池価格の低下、再生可能エネルギーの発電量増加、低価格やマイナス価格の頻発を挙げています(IEA, 2026; REN21, 2025)。
コスト面の変化も大きいです。国際再生可能エネルギー機関(International Renewable Energy Agency、IRENA)によると、系統用蓄電池の平均設備費は2010年の2,571 USD/kWh(約41万9,100円/kWh)から、2024年には192 USD/kWh(約3万1,300円/kWh)へ93%下がりました。円換算には2026年9月の日本銀行基準相場、1米ドル=163円を用いています(IRENA, 2025; 日本銀行, 2026)。
テキサスは、この世界的な変化が市場収益にどう表れるかを先取りしています。Emberは、州内の発電量に占める太陽光の比率が2022年の5%未満から2024年には8%へ伸びたと整理しました。図1に示すように、その後も拡大は続き、ERCOTの独立市場監視機関によると、2025年の太陽光発電量は49%増え、年間発電量に占める比率は13.9%となり、石炭の12.9%をはじめて上回りました(Ember, 2025; Potomac Economics, 2026)。

図1 ERCOTの年間発電量に占める太陽光と石炭の比率。
補助サービスから電力の時間移動へ
初期の蓄電池は、周波数調整や予備力などのアンシラリーサービス(ancillary services)で収益を得ました。短時間で反応できればよいため、1時間型でも競争力がありました。『Canary Media』のジュリアン・スペクター記者が紹介したModo Energyの分析では、2023年の蓄電池収入のうち、電力の安値買い・高値売りであるエネルギー裁定取引(energy arbitrage)は15%にすぎませんでした(Spector, 2024)。
ところが、アンシラリーサービスの市場規模には限りがあります。参入が増えれば、同じ仕事をめぐる単価は下がります。2025年のERCOTでは蓄電池が7.3GW増え、年末の総容量は17GWを超えました。独立市場監視機関によれば、設備容量当たりの年間収入は37%減り、アンシラリーサービス収入も同じ割合で減少しました。その一方、太陽光の同時発電によって昼の電気が余りやすくなり、夕方には太陽光が急減します。2025年には太陽光発電の6%が出力抑制され、純需要がもっとも大きい時間帯の太陽光設備利用率は1.7%まで下がりました(Potomac Economics, 2026)。
ここで価値をもつのが、昼の電気を夕方へ移す機能です。平均放電時間は2024年の1.67時間から2025年には1.83時間へ延びました。2025年に資金調達を終えたLydian Energyの3案件も、合計550MW・1.1GWhの2時間型でした。収益の中心が「瞬時の応答」から「時間の移動」へ変わるほど、容量だけでなく放電継続時間、充放電効率、劣化費用、価格予測が事業価値を左右します(Howland, 2025; Potomac Economics, 2026)。
もっとも、価格差が広がる日があることと、年間収益が安定することは別です。Modo Energyは、2025年のERCOT蓄電池収入が過去最低になったと分析しました。図2に示すように、設備容量1kW当たりの年間収益は、2023年の193 USD/kW(3万1,459円/kW)から、2024年には56 USD/kW(9,128円/kW)、2025年には29.4 USD/kW(約4,792円/kW、推計)まで落ち込みました。猛暑や寒波による極端な価格高騰が少なかったうえ、蓄電池同士の競争が進み、裁定取引の売り値もガス火力が提示してきた水準へ近づいたためです。

図2 ERCOTにおける蓄電池の年間収益。2025年はModo Energyの推計値。
蓄電池が増えるほど昼の安値と夕方の高値をならし、自らの収益機会も縮めます。この収益の希薄化はカニバリゼーション(cannibalisation)とも呼ばれます。蓄電池が不要になるという意味ではなく、系統にもたらす便益の一部が利用者へ低価格として移ることを示しています。実際、米国クリーンパワー協会の分析を報じた『Utility Dive』は、2023年夏から2024年に増えた約5GWの蓄電池が、少なくとも7.5億米ドル(約1,223億円)の電力費用を抑えたと伝えています(Hotz, 2026; Martucci, 2024)。
RTC+Bが変えた運用のルール
2025年12月5日、ERCOTはリアルタイム同時最適化と蓄電池(Real-Time Co-optimization Plus Batteries、RTC+B)を稼働させました。電力とアンシラリーサービスを5分ごとに一体で配分し、蓄電池を充電側と放電側の別々の設備ではなく、ひとつの機器として扱います。充電残量(state of charge、SoC)も市場モデルに組み込み、利用できる電力量の範囲で充放電を指示できるようにしました(ERCOT, 2025a)。
ERCOTは、手作業による予備力の配備を減らし、送電混雑も含めて電源を使い分けることで、卸市場の節減効果が年10億米ドル超(約1,630億円)になると見込んでいます(ERCOT, 2025a)。ただし、制度が自動的に全事業者の収益を増やすわけではありません。同じハードウェアでも、翌日の天気、送電制約、5分価格、SoC、電池劣化を織り込む自動入札ソフトウェアによって収益差が生まれます。価格変動をすべて引き受けるマーチャント型だけでなく、小売事業者や大口需要家と容量を予約するトーリング契約(tolling agreement)などを組み合わせ、収入を安定させる必要も強まります。
データセンター需要は追い風であり、計画上の難題でもある
需要側では、AIデータセンター、暗号資産採掘、石油・ガス設備が急増しています。ERCOTの2025年末の見通しでは、新たに計画された大口需要は2030年までに累計47.8GWです。2026年4月に公表した暫定値は2032年の需要を367.8GWとしましたが、ERCOT自身が「実際に建設される量の予測ではなく、将来の需要を過大に見積もっている可能性がある」と注意を促しています。申請をそのまま需要とみなせないほど、案件の重複や撤退が多いからです(ERCOT, 2025b, 2026a)。
『Utility Dive』のロバート・ウォルトン記者は、AI向けデータセンターの負荷が従来型の平坦な需要ではなく、製鉄所のように急激に上下するとの系統関係者の見方を伝えています。蓄電池にとっては、需要増と価格差の拡大が商機になります。一方、系統から見れば、発電所だけでなく需要家の挙動も細かく把握しなければなりません(Walton, 2025)。
そのためERCOTは2026年、大口需要をまとめて系統影響評価する「Batch Zero」を導入しました。対象の目安は75MW以上で、計画の成熟度や事業者の関与の確かさを確認します。これは申請数を需要予測へ機械的に足す方式から、実現可能性を確かめる方式への修正です。蓄電池は供給設備としてだけでなく、データセンターが非常時に需要を下げたり、自家用電源へ切り替えたりする際の調整手段としても評価されるでしょう(ERCOT, 2026b)。
追い風と制約が同時に強まる
政策は単純な推進一色ではありません。米国内国歳入庁(IRS)によると、連邦のクリーン電力投資税額控除(48E)は独立型蓄電池にも適用できます(IRS, n.d.)。2025年成立の大型減税法は風力・太陽光の控除終了を早めましたが、蓄電池を同じ終了規定から除外しました(IRS, 2025)。ただし、2026年以降に着工する案件では、電池や主要部材を「禁止対象外国事業体」にどこまで依存しているかも審査されます。依存度が基準を超えると、税額控除を受けられない可能性があります。つまり、事業者は価格だけでなく、セルや部材の調達先までさかのぼって確認する必要があります(IRS, 2026)。
州政策はさらに複線的です。Texas Energy Fundは低利融資で新設の制御可能電源を支えますが、系統用蓄電池は原則として対象外です。主な受益者はガス火力です。他方、病院など地域の重要施設向けバックアップ電源パッケージでは、蓄電池を含む構成を選ぶ余地があります(Public Utility Commission of Texas, n.d.)。また、2025年9月施行のHB 3809は、1MWh以上の蓄電池について、撤去、再利用・リサイクル、土地の原状回復、費用をまかなう金融保証を賃貸契約へ盛り込むよう求めました。撤去費用を将来の問題として棚上げできなくなった点は、市場が成熟してきた表れでもあります(Texas Legislature, 2025)。
テキサスの蓄電池市場は「何GW増えたか」だけを競う段階を過ぎました。太陽光が石炭を上回った系統で、昼と夜の価値をどうつなぐか。5分市場でSoCをどう配分するか。大口需要とどう契約し、調達規制と撤去責任をどう織り込むか。これからの競争力を決めるのは、電池の箱そのものより、運用、契約、資金調達を束ねる設計力です。テキサスはいま、蓄電池が再生可能エネルギーの付属設備から、電力市場の時間を組み替える基幹資産へ変わる過程を映しています。
参考文献
- Electric Reliability Council of Texas. (2025a, December 5). ERCOT goes live with Real-Time Co-optimization Plus Batteries (RTC+B)
- Electric Reliability Council of Texas. (2025b, December 19). Report on the capacity, demand and reserves in the ERCOT region
- Electric Reliability Council of Texas. (2026a, April 15). ERCOT releases preliminary long-term load forecast for years 2026–2032 for PUCT discussion
- Electric Reliability Council of Texas. (2026b, June 18). PGRR145: Batch Zero process for large load interconnections
- Ember. (2025). US electricity 2025 special report
- Hotz, L. (2026, February 3). Why were ERCOT battery revenues so low in 2025?. Modo Energy.
- Howland, E. (2025, July 15). Lydian Energy lands $233M in financing for 550 MW/1.1 GWh of Texas storage. Utility Dive.
- International Energy Agency. (2026). Global energy review 2026: Battery storage
- International Renewable Energy Agency. (2025). Renewable power generation costs in 2024
- Internal Revenue Service. (n.d.). Clean electricity investment credit. Retrieved September 3, 2026, from https://www.irs.gov/credits-deductions/clean-electricity-investment-credit
- Internal Revenue Service. (2025). Internal Revenue Bulletin 2025-36
- Internal Revenue Service. (2026, February 12). Treasury, IRS provide guidance for certain energy tax credits regarding material assistance provided by prohibited foreign entities
- Martucci, B. (2024, December 10). Texas storage deployment saved at least $750M since 2023. Utility Dive.
- Potomac Economics. (2026, June). 2025 state of the market report for the ERCOT electricity markets
- Public Utility Commission of Texas. (n.d.). Texas Energy Fund frequently asked questions. Retrieved September 3, 2026, from https://ftp.puc.texas.gov/public/puct-info/industry/electric/business/texas-energy-fund/TEF_FAQ.pdf
- REN21. (2025). Renewables 2025 global status report: Solar photovoltaics
- Spector, J. (2024, May 23). How Texas became the hottest grid battery market in the country. Canary Media.
- Texas Legislature. (2025). H.B. 3809: Relating to the removal of battery energy storage facilities
- Walton, R. (2025, July 14). Data center activity “exploded” in Texas, spiking reliability risks. Utility Dive.
- 日本銀行. (2026年8月20日). 基準外国為替相場及び裁定外国為替相場(9月分)