消費者エネルギー資源の時代に問われる「信頼の設計」
EIF Brief JP #6
家庭の屋根上太陽光、EV、蓄電池、ヒートポンプは、これまで「家庭のなかの設備」として語られてきました。しかし再エネ比率が高まり、電力システムに柔軟性が必要になるにつれて、それらは 消費者エネルギー資源(Consumer Energy Resources, CER) として束ねられ、遠隔で制御される対象になりつつあります。ここで問いの重心は、「技術的に束ねられるのか」から 「家庭は、どの条件なら自分の生活・資産・データを外部に委ねるのか」 へと移っています。
今号 EIF Brief JP #6 では、Signal で米国の家庭用蓄電池スタートアップ Base Power の10億ドル調達を入口に、CER レイヤーへ資金が流れ込む構図を読み解きます。Frontiers では、「柔軟性は強制できない」という視点から、EVスマート充電、VPP、ヒートポンプ制御、スマートメーターデータをめぐる近年の研究を横断し、価格・自動化・データ・公平性・オーバーライドが信頼の設計条件になることを考えます。On the Radar で取り上げるのは、英国 Octopus Energy の Intelligent Octopus Go。価格の複雑さを事業者側が引き受け、家庭には「いつまでに、どれだけ充電したいか」という生活の言葉だけを残す、スマート充電の実装例です。
問われているのは、家庭をどれだけ巧みに制御できるか、ではありません。家庭との関係そのものを、信頼に値するかたちで設計できるか。低炭素で安価な電力システムを、屋根とガレージの内側まで根づかせるための次の条件が、ここにあります。
Signal - 変化の兆し
今週の数字:Base Power のシリーズC資金調達 10億ドル

2025年から2026年初頭にかけて、家庭のなかのエネルギー資源、すなわち 消費者エネルギー資源(Consumer Energy Resources, CER) に、大きな資金が流れ込みました。象徴は米テキサスの Base Power です。2023年創業のこの会社は、2025年4月に2億ドル(約320億円)、同年10月に 10億ドル(シリーズC、約1,600億円) を調達し、評価額は40億ドル(約6,400億円)に達しました。家庭に蓄電池を低い初期費用(695〜995ドル、約11万〜16万円)で設置し、使っていない時間帯に系統へ電力を供給する。つまり、家庭の蓄電池を束ねて動かす事業に、巨額の資金が向かったということです。
Base Powerだけではありません。ヒートポンプの Aira(スウェーデン)は2025年8月に1.5億ユーロ(約280億円)、太陽光・EV・蓄電池を統合する dcbel は2025年3月に5,500万ドル(約88億円)、蓄電池アグリゲーションの Haven Energy は2025年12月に4,000万ドル(約64億円)を調達しています。家庭用蓄電池・VPPの Lunar Energy も、2026年2月に2.32億ドル(約370億円)を新たに調達し、累計調達額は5.3億ドル超(約850億円超)になりました。屋根上の太陽光、EV、家庭用蓄電池、ヒートポンプ。本号 Frontiers が「家庭のなかの小さな資源」と呼ぶスタックが、そのまま投資テーマになっています。背景では、2025年の世界のエネルギー転換投資が過去最高の2.3兆ドル(BloombergNEF)に達し、VPP市場も複数の市場調査で年率20%前後から20%超の成長が見込まれています。
注目したいのは、資金の向かう先です。資金は「発電する技術」そのものよりも、「家庭の資源を束ねて動かす主体」に流れ込んでいます。「技術的に束ねられるか」は、もう投資家の中心的な問いではありません。 次の問いは、「家庭は、どの条件なら自分の生活と資産を外部に委ねるのか」です。この問いを、今号の Frontiers で掘り下げます。
参考文献
- BloombergNEF. (2026, January 26). BloombergNEF finds global energy transition investment reached record $2.3 trillion in 2025, up 8% from 2024. Retrieved May 31, 2026, from https://about.bnef.com/insights/clean-energy/bloombergnef-finds-global-energy-transition-investment-reached-record-2-3-trillion-in-2025-up-8-from-2024/
- Base Power. (2025, October 8). Base Power raises $1 billion Series C to build the future of American power [Press release]. Business Wire. Retrieved May 31, 2026, from https://www.businesswire.com/news/home/20251008106005/en/
- Crook, J. (2025, October 8). Base Power raises $1B to deploy home batteries everywhere. TechCrunch. Retrieved May 31, 2026, from https://techcrunch.com/2025/10/08/base-power-raises-1b-to-deploy-home-batteries-everywhere/
- Aira. (2025, August 11). Aira announces €150M equity financing to accelerate the electrification of residential heating in Europe. Retrieved May 31, 2026, from https://www.airahome.com/en-gb/news/aira-150m-equity-financing-investment
- Choi, T. (2025, March 11). Dcbel secures $55M investment to commercialize home energy system. SustainableBiz Canada. Retrieved May 31, 2026, from https://sustainablebiz.ca/dcbel-secures-55m-investment-commercialize-home-energy-system
- Haven Energy. (2025, December 9). Haven Energy raises $40M to build the future of distributed power [Press release]. Retrieved May 31, 2026, from https://havenenergy.com/assets/documents/press-releases/Haven_Energy_Funding_Press_Release_Dec2025.pdf
- Zientara, B. (2026, February 4). Lunar Energy raises $232 million to accelerate development of residential storage, VPP software. pv magazine USA. Retrieved May 31, 2026, from https://pv-magazine-usa.com/2026/02/04/lunar-energy-raises-232-million-to-accelerate-development-of-residential-storage-vpp-software/
- Net Zero Insights. (2026, February 2). Five startups building the next generation of distributed energy resources. Retrieved May 31, 2026, from https://netzeroinsights.com/resources/startups-distributed-energy-resources/
- Grand View Research. (2026). Virtual power plant market size, share & trends analysis report, 2026–2033. Retrieved May 31, 2026, from https://www.grandviewresearch.com/industry-analysis/virtual-power-plant-market-report
Frontiers - 知の最前線
今週のテーマ:柔軟性は強制できない
屋根の上の太陽光パネル、ガレージのEV、壁にかかった家庭用蓄電池、そして暖房を担うヒートポンプ。これらはこれまで、それぞれの家庭が自分の判断で買い、自分の都合で使う「私的な設備」でした。しかし再生可能エネルギーの比率が上がり、昼の余剰と夕方のピーク、さらに電化による冬季ピークが問題になるにつれて、電力システムは、家庭のなかの小さな資源を遠隔で束ね、ひとつの大きな調整力として動かそうとしはじめています。バーチャルパワープラント(VPP)、デマンドレスポンス、EVのスマート充電やV2G、ヒートポンプ制御。呼び名は違っても、根っこにある発想は共通しています。家庭のなかにある 消費者エネルギー資源(Consumer Energy Resources, CER) を、系統や市場の都合に合わせて動かす、というものです。
ここで問われている問いは、いつのまにか静かに変わってきました。かつての問いは「技術的に束ねられるのか」でした。通信、計測、制御の技術が成熟し、商用VPPが各国で動きはじめたいま、その答えはおおむね「イエス」です。しかし、まさにその段階に入ったからこそ、別の問いが前景化しています。「家庭は、自分の生活と資産を、どの条件なら外部に委ねるのか」 という問いです。これは技術性能の問題ではなく、信頼、生活実践、データ、価値観、そして公平性の問題です。
本号 Frontiers では、この変化を 「柔軟性は強制できない」 という視点から考えます。電力システムは長いあいだ、柔軟性を「価格で買う」か「自動化で取り出す」ものとして扱ってきました。しかし近年の研究を並べて読むと、この前提はかなり危ういことが分かります。柔軟性は、単体の機器に宿る属性ではありません。それは、家庭のルーティン、移動と暖房の安心、見えない家事的な管理労働、データ共有への納得、そして「他のアクターも責任を果たしている」という互酬性のなかで、ようやく生まれるものです。
2つの道具箱では足りない
電力システムが家庭の柔軟性を引き出そうとするとき、手元にある道具は、突き詰めると2つに見えます。ひとつは 価格 です。時間帯別料金(ToU)やダイナミックプライシングによって、電気が余っている時間を安く、足りない時間を高くし、人々の使い方を望ましい方向に誘導する。もうひとつは 自動化=統制 です。価格に反応しないのであれば、機器の制御権を事業者に渡してもらい、系統の都合に合わせて自動で充放電させればよい、という発想です。
ところが、オーストラリア・ビクトリア州の36世帯エスノグラフィと1,325件のオンライン調査を組み合わせた Kaviani ら(2025)の研究は、この2つの道具の両方が、家庭の現実には十分に届かないことを示しました。対象は都心・郊外・農村部をまたぐ3つの配電事業者の顧客で、EV保有世帯399件と非保有世帯926件を比較できる設計です。家庭は料金を気にかけてはいます。しかし、料金だけで充電時間を決めているわけではありません。そして自動化については、結果はさらに明確でした。スマート機器の完全自動化を受け入れると答えたEV世帯は わずか1.8%。54.4%は「手動でオーバーライドできることを条件とした自動化」を選び、37.1%は「自分で完全に管理したい」と答えました。
この結果は、ドイツとスペインのスマートサーモスタット、洗濯機自動スケジューリング、EVスマート充電に関する離散選択実験とも響き合います(Amaris et al., 2025)。Amaris ら(2025)の研究では、金銭的節約と再エネ由来電力の利用はいずれも選好を高めました。つまり、人々は価格にも環境価値にも反応します。しかし同時に、3つの技術すべてで、必要なときに自動制御を上書きできることが選好を高めました。とくにEV充電では、望ましいバッテリー残量からの逸脱が嫌われました。ここに見えるのは、「価格か価値観か」「人間か自動化か」という二分法ではありません。人々は、節約も、再エネ利用も、自動化も望みます。ただしそれは、生活上の安全域と介入権が残されている場合に限られるのです。
このことが突きつけるのは、電力セクターが家庭に対して暗黙に抱いてきた人間像の限界です。市場や技術の設計のなかで、家庭はしばしば、価格に合理的に反応する主体か、さもなければ制御を任せてよい「無関心な消費者」のどちらかとして描かれてきました。しかし実際の家庭は、そのどちらでもありません。柔軟性は、価格で買い切ることも、自動化で奪い切ることもできないのです。
柔軟性は機器ではなく生活の組み合わせで決まる
新しく重要になってきたのは、柔軟性を「EV1台」「蓄電池1台」の属性としてではなく、家庭内の複数の実践の組み合わせとして見る視点です。Hiller ら(2026)のスウェーデン研究は、まさにこの点を突いています。対象は、戸建住宅でヒートポンプとEV家庭充電を使う21世帯・30名です。EVは、航続距離、出発時刻、スマート充電アプリなどを通じて、世帯にとって比較的「意識される」柔軟性を備えていました。一方、ヒートポンプは住宅設備として背景化しやすく、日常では「暖かい家」「いつでも使える湯」という快適性として経験されます。
したがって、EV充電をずらせるか、暖房を少し下げられるか、給湯を遅らせられるかは、同じ種類の問題ではありません。子どもの送迎、通勤、学校、在宅勤務、寒冷地の住宅性能、公共交通の乏しさ、バックアップ車の有無。これらの条件が重なると、柔軟性はすぐに脆弱性へ反転します。論文タイトルの「Don’t charge while you heat!(暖房中に充電するな)」は象徴的です。世帯に必要なのは、複雑な価格シグナルだけではなく、「車を充電している間は他の大きな機器を動かさない」といった、生活のなかで使えるルール・オブ・サムなのです。
さらに Oliveira ら(2025)の英国研究は、家庭の柔軟性の背後にある 見えない意思決定労働 を明らかにします。スマートグリッドの議論では、家庭はしばしば「利用者」や「需要」として扱われます。しかし実際には、誰かがアプリを見て、料金を確認し、洗濯や暖房や充電を調整し、家族に説明し、快適性との折り合いをつけています。彼らはこれを 家庭エネルギーマネージャー(domestic energy managers) と呼びました。自動化は、この労働を消すとは限りません。設計が悪ければ、むしろ監視、確認、例外処理という新しい労働を家庭に押し戻します。
この視点は、家庭エネルギーレジリエンスを扱った Björner Brauer ら(2025)の研究ともつながります。スウェーデン南部の戸建世帯は、停電、電力不足、価格高騰、ヒートポンプ遠隔制御といったシナリオに対して、単に「受け入れる」か「拒否する」かで反応したのではありません。彼らは、備えを予期し、なぜ家庭が責任を負うのかを問い直し、病院や鉄道など重要施設を守るためなら協力できるが、そのためには他のアクターも責任を果たしているという互酬性が必要だ、と交渉しました。
ここで、柔軟性の問題は一段深くなります。家庭に「少しずらしてください」と頼むことは、単なる行動変容の依頼ではありません。それは、家庭の時間、安心、快適性、移動、ケア、そして責任分担の再編を求めることです。だからこそ、柔軟性は「需要側の資源」ではなく、家庭とシステムのあいだで共同生産される関係的な能力として捉える必要があります。
見えない作動
では、家庭はなぜ制御を手放したがらないのでしょうか。その理由の核心に迫ったのが、西オーストラリア州のVPP実証「Project Symphony」を、アクターネットワーク理論(ANT)の視点から分析した Boyle ら(2026)の研究です。
VPPの中核には「オーケストレーション」と呼ばれる作動があります。アグリゲーターや配電事業者が、各家庭の太陽光や蓄電池を、系統の状態や市場価格に応じて遠隔で協調制御することです。技術的には滑らかな言葉です。しかし Boyle らが参加者への調査を通じて見たのは、この滑らかな言葉の裏で起きていた、静かな権力の再配分でした。
実証の参加者の多くは、そもそも「オーケストレーション」が何を意味するのか知りませんでした。ある参加者は、晴れた昼間に「太陽がきれいだから」と家じゅうの家電を動かしたところ、太陽光発電が止められ、午前11時に系統から電力を買うかたちで蓄電池が充電されていたことに気づき、慌てて止めたと語っています。別の参加者は、自分がいつオーケストレーションされているのか、何がトリガーなのか分からず、洗濯機や食洗機をいつ回せばいいのか「自分で自分を疑うようになった」と述べています。
Boyle らは、ここで作動していた権力を 「無意識的な権力(unconscious power)」 と呼びます。参加者は、自分の資産に対して何かが起きていることは感じても、それが「いつ・なぜ・誰の判断で」おこなわれているのかを見ることができませんでした。ANTの語彙では、ネットワークが安定すると、その内部の作動は ブラックボックス化 します。そして、ここに信頼の問題の核心があります。見えないものは、信頼の対象にも不信の対象にもなれません。評価する手がかりそのものが奪われているからです。
信頼性の3層
ここで、しばしば曖昧なまま使われる「VPP事業者の信頼性」という言葉を、一段踏み込んで分解してみます。
出発点として重要なのは、英国、豪州、米ニューヨーク州を比較した Poulter と Brisbois(2025)の指摘です。家庭は、自分の太陽光パネルやEVや蓄電池そのものは、すでに信頼しています。自分で選んで買い、日々使っているからです。VPPで新たに問われるのは、技術への信頼ではなく、それを遠隔で動かす主体への信頼 です。つまりVPPの信頼性は、最初から関係的・社会的な問題であって、機器のスペックの問題ではないのです。
第一は 関係的信頼、つまり誰が運営するのか です。豪州全土47世帯を調査した Roberts ら(2023)の研究では、多くの世帯が、VPPの運営主体としてコミュニティ団体、非営利組織、公的機関、あるいは豪州企業を選好しました。Poulter と Brisbois はこれを、事業者の人柄や広報ではなく、所有・収益モデルに埋め込まれた構造的属性 の問題として理論化します(Poulter & Brisbois, 2025)。利潤最大化を追う事業モデルは、過去に消費者を搾取してきました。だからこそ、非営利、コミュニティエネルギー、B Corp のように「利潤以外の目的」をもつ所有モデルのほうが信頼されやすい、ということです。
公共空間のV2Gを扱った Martins Silva Ramos ら(2026)の研究は、この関係的信頼をさらに複雑にします。家庭充電なら、ユーザーは自分の車、自分の充電器、自分の生活リズムのなかで判断できます。しかし職場や公共駐車場でV2Gに参加する場合、自動車メーカー、駐車場運営者、充電事業者、電力会社、系統運用者が重なります。ユーザーは、安い充電や安い駐車料金のような分かりやすい便益を求める一方で、最低充電量、バッテリー劣化への補償、責任分担の透明性を強く気にします。ここでも問題は、物理的に車が停まっている時間があるかどうかではありません。誰に何を任せるのか、任せた結果のリスクを誰が負うのか、という関係の設計なのです。
第二は 手続き的信頼、つまり作動が読めるか です。ここで重要なのは、透明性だけでなく、家庭の側から作動を読み取れる「読み取り可能性(legibility)」です。Project Symphony では、参加者に離脱権はありました。それでも、いつ・なぜ制御されているのかが見えないために、信頼は育ちませんでした。信頼の第二の条件は、主体が自分の作動を家庭に対して「読める」状態にしているか、つまり透明性、説明、そして「なぜ(why)」の共有です。
第三は 制度的信頼、つまり信頼がなくても脆弱性を減らせるか です。Poulter と Brisbois の実務的に重要な論点は、関係的信頼が欠けている場合でも、形式的な消費者保護が信頼の代替になりうる、というものです(Poulter & Brisbois, 2025)。短期契約、ロックイン手数料の制限、いつでも離脱できる権利、蓄電池やEVの一定容量を家庭用に留保する権利、制御設定を自分で選べる仕組み。これらは「信頼を醸成する」のとは別のルートで、委ねる際の脆弱性そのものを制度で縮小するアプローチです。
ここに、スマートメーターデータの問題が加わります。Chhachhi と Teng(2026)の英国研究は、半時間データやリアルタイムデータの共有が、柔軟性市場の基盤であると同時に、生活リズムや在宅状況を推測されるプライバシー問題でもあることを示しました(Chhachhi & Teng, 2026)。965名を対象にした離散選択実験では、半時間データを匿名化するための支払意思額の中央値が電気料金の約8%に達し、匿名化の提示は高解像度データ共有への意欲を大きく高めました。これは、データ共有を「同意を取ればよい」問題として扱うことの限界を示しています。柔軟性の制度的信頼には、契約条件だけでなく、Privacy by Design、匿名化、データ共有ダッシュボード、意味のあるインフォームドコンセントが含まれなければなりません。
手動での上書きは失敗ではなく設計条件
家庭が求める「手動での上書き(オーバーライド)付き自動化」は、しばしば系統側から見ると厄介な例外処理に見えます。しかし、ここで見方を逆にする必要があります。手動での上書きは、自動化の失敗ではありません。家庭が自動化を受け入れるための、最後の安全弁です。
Kaviani らの調査では、手動での上書きの理由として、健康上の懸念、病気、学校の長期休暇、猛暑といった「制度的・気象的な攪乱」が挙げられました(Kaviani et al., 2025)。ここに深い逆説があります。VPPや統制充電は、「個々の家庭の挙動は独立しているため、たくさん束ねれば統計的に平準化できる」という前提に立ちがちです。ところが、人々が手元に残した最後のエージェンシーは、天候やカレンダーという外的なトリガーによって同期して発動します。猛暑の日に、各家庭がエアコンや移動のために一斉に自動制御を上書きすれば、柔軟性がもっとも必要なまさにその瞬間に、協調的な上書き事象(orchestrated override event) が起きうるのです。
Amaris ら(2025)が見たEV充電のバッテリー残量へのこだわり、Martins Silva Ramos ら(2026)が見た公共V2Gの最低SoC要求も、同じ論点を別の角度から示しています(Amaris et al., 2025; Martins Silva Ramos et al., 2026)。移動の自由、緊急時の安心、バッテリー劣化への不安、予定外の外出。これらは、単なる「わがまま」ではありません。EVが家庭にとって、蓄電池である以前に移動手段であり、ケアや仕事や通院を支えるインフラだからです。
もうひとつ、Kaviani らの「Emberpulse」のエピソードが示唆的です。太陽光の発電状況を色で知らせるこの装置を、ある参加者は最初は熱心に眺めていましたが、いつ家電を回せばよいかが習慣になると、見なくなりました。別の参加者は「インバーターの音が聞こえると、電気をつくっているなと思う」程度だと言います(Kaviani et al., 2025)。人は永遠に監視したいわけではありません。習慣に落ちれば、自然と手を離します。そうであれば、自動化の正しい役割は、制御を奪って人間を置き換えることではなく、既存のルーティンにそって習慣形成を支える足場になること だと言えます。
ただし、この価値観ベースの柔軟性には厳しい影があります。EV、太陽光、家庭用蓄電池、ヒートポンプ、スマート制御の便益は、高所得、戸建、駐車場あり、在宅勤務、デジタル機器に慣れた層に偏りやすい。集合住宅や賃貸では、充電アクセスも制御可能な機器も少なくなります。放置すれば、価値観ベースの柔軟性モデルは 柔軟性資本(flexibility capital)の偏在 を温存・拡大しかねません。柔軟性を共同生産するということは、所有している人だけを上手に動かすことではありません。所有しない人、データを出したくない人、家庭内で調整労働を担わされる人、住宅や地域条件によって柔軟性が乏しい人を、制度設計の中心に置くことでもあります。
日本への補助線
日本でVPP、デマンドレスポンス、EVのスマート充電、V2H、あるいは「充電する権利」をめぐる議論が広がるとき、もっとも避けたいのは、家庭の信頼性や受容性を「丁寧な説明会」や「分かりやすい広報」へと矮小化してしまうことです。今号で見た研究が示すのは、信頼性も柔軟性も、態度や広報の問題ではなく、設計と制度の変数 だということです。普及が本格化する前のいまだからこそ、後付けの「配慮」としてではなく、初期設計に織り込めるかが問われます。
具体的には、少なくとも次の5点を制度の入口に埋め込めるかどうかです。
第一に、誰が束ねるか。小売事業者やアグリゲーター主導の一択ではなく、自治体新電力、生活協同組合、コミュニティ蓄電池、地域交通事業者など、所有モデルそのものの多様性をつくれるか。
第二に、作動が読めるか。いつ・なぜ制御したのか、どのデータを何に使ったのかを、家庭側のUIで読める状態にすることを、設計上の義務として織り込めるか。
第三に、離脱と留保。契約の軽さ、蓄電池やEVの家庭用容量の留保、最低SoC、即時の手動上書き、いつでも離脱できる権利を標準にできるか。これは信頼が育つ前でも委ねられるようにする、脆弱性の制度的縮小です。
第四に、日々の暮らしになじむ仕組み。複雑な価格シグナルだけに頼るのではなく、「暖房中に充電しない」といった分かりやすいルールや、習慣づけを助ける表示、家庭内の手間を増やさない自動化を、無理なく日常に組み込めるか。
第五に、プライバシーと公平性。匿名化やデータ最小化をデフォルトにし、集合住宅・賃貸・低所得世帯・車を所有しない世帯が便益から排除されない仕組みをどうつくるか。
そして、もっとも本質的な視点の転換は、問いの向きを変えることです。Roberts ら(2023)の「自動化のソーシャルライセンス」という概念が示すのは、「家庭は我々を信頼してくれるか」から、「我々は構造的に信頼に値するか」へ と立場を移すことです。立証責任は、家庭ではなく事業者と制度の側にあります。
柔軟性は、強制できません。そして、純粋に買うこともできません。それは、信頼できる主体、生活にそった自動化、手元に残されたエージェンシー、データ保護、互酬性、そして公平なアクセスを通じて、家庭と一緒に共同生産するしかないものです。低炭素であること、安価であることは、これからもVPPやEVの大きな価値であり続けます。しかし、それだけでは家庭の屋根とガレージのなかには届きません。再生可能エネルギーが基幹インフラとして根づくうえで次に必要になるのは、発電技術の成熟だけでなく、家庭との関係そのものを設計する成熟 なのです。
参考文献
- Amaris, G., Vesely, S., & Klöckner, C. A. (2025). Smart thermostats, washing machines, and electric vehicle charging: Determinants of preferences among German and Spanish consumers. Energy Research & Social Science, 129, 104344. https://doi.org/10.1016/j.erss.2025.104344
- Björner Brauer, H., Håkansson, M., & Willermark, S. (2025). Exploring energy resilience: Households’ perspectives on a changing power system. Energy, Sustainability and Society, 15(1), Article 31. https://doi.org/10.1186/s13705-025-00530-2
- Boyle, M., Jones, L., Lovell, H., & Watson, P. (2026). Invisible actions in the energy system: Examining power relations of virtual power plants in Australia using actor network theory. Energy Research & Social Science, 136, 104713. https://doi.org/10.1016/j.erss.2026.104713
- Chhachhi, S., & Teng, F. (2026). Privacy, informed consent and the demand for anonymisation of smart meter data. Energy Policy, 216, 115367. https://doi.org/10.1016/j.enpol.2026.115367
- Hiller, C., Björner Brauer, H., Kania-Lundholm, M., Lundberg, E., & Olsson, T. (2026). Don’t charge while you heat! The social potential for flexibility and coordination of energy-intensive technologies in single-family houses. Energy Policy, 210, 115069. https://doi.org/10.1016/j.enpol.2026.115069
- Kaviani, F., Dahlgren, K., Koppel, S., Strengers, Y., Martin, R., Korsmeyer, H., & Pink, S. (2025). “We’d rather have a clean planet than anything else”: Household values and automated future electric vehicle charging. Energy Research & Social Science, 121, 103965. https://doi.org/10.1016/j.erss.2025.103965
- Martins Silva Ramos, É., Lindgren, T., Andersson, J., & Hagman, J. (2026). Users’ perspectives of bidirectional charging in public environments. World Electric Vehicle Journal, 17(4), Article 176. https://doi.org/10.3390/wevj17040176
- Oliveira, S., Chatzimichali, A., Bagheri-Moghaddam, F., Atkins, E., & Badarnah, L. (2025). The hidden work of everyday decisions in the home: Domestic energy managers and their implications for future smart grids. Energy Policy, 206, 114772. https://doi.org/10.1016/j.enpol.2025.114772
- Poulter, H., & Brisbois, M. C. (2025). Governing flexibility: Trust, time and agency in automated demand-side flexibility. Energy Policy, 206, 114806. https://doi.org/10.1016/j.enpol.2025.114806
- Roberts, M. B., Adams, S. M., & Kuch, D. (2023). Social license to automate batteries? Australian householder conditions for participation in virtual power plants. Energy Research & Social Science, 104, 103241. https://doi.org/10.1016/j.erss.2023.103241
On the Radar - 現場の実践
今週のサービス:Intelligent Octopus Go

出典:Octopus Energy(https://octopus.energy/smart/intelligent-octopus-go/)
Frontiers で見た「柔軟性は強制できない」という命題は、批判としてはわかりやすいものです。価格だけでは届かず、自動化だけでは奪えず、見えない作動は信頼されません。では、価格でも統制でもない第三の道、すなわち「生活にそった自動化」と「手元に残されたエージェンシー」を、実装として成り立たせているサービスはあるのでしょうか。その有力な候補が、英国の新電力 Octopus Energy が提供するEVスマート充電サービス Intelligent Octopus Go(IOG) です。Frontiers が「不信の現場」として詳しく見た西豪州 Project Symphony と、ちょうど対照に置けるケースとして読めます(Octopus Energy, n.d.-a, n.d.-b)。
仕組み:価格を「翻訳」して背景に回す
IOG の使い方は拍子抜けするほど単純です。帰宅したらEVをつなぎ、アプリで「どれだけ充電したいか(目標充電量)」と「いつまでに必要か(ready-by time、午前4時〜11時の範囲で設定)」を伝えます。あとは Octopus 側のシステムが、卸電力市場の価格シグナルを使って30分単位で安い(そしてしばしば風力などで「グリーンな」)時間帯を探し、出発時刻までに目標へ届くよう自動でスケジュールします。料金は、家庭向けの夜間時間帯(23:30〜翌5:30)に加え、EVには24時間のなかで最大6時間分のスマート充電に 約8p/kWh(約17円/kWh) という大幅な割引レートが適用されます(Octopus Energy, n.d.-a, 2026)。
ここで起きているのは、Frontiers でいう「価格による誘導」のつくり替えです。ダイナミックプライシングそのものを家庭に突きつけて「安い時間に自分で動かせ」と迫るのではなく、価格の複雑さを事業者側が引き受け、家庭には「いつまでに・どれだけ」という生活の言葉だけを残します。Amaris ら(2025)が確認した「金銭的節約も再エネ利用も選好を高める」という事実を活かしつつ、その計算を背景に回しているわけです。
手動での上書きを最初から組み込む
IOG が示唆的なのは、Frontiers の核心だった 手動での上書き を、例外処理ではなく標準機能として設計している点です。いますぐ充電したいときは “Bump Charge” ボタンを押せば即時充電に切り替わり、アプリからいつでも止められます(このときは割引なしの日中レートになります)。さらに “Charge Cap” 機能では、「もっとも安い6時間だけに抑える」か、「割引外でもよいので目標充電量まで届かせる」かを、家庭の側がトグルで選べるようにしています(Octopus Energy, 2026; Octopus Energy, n.d.-b)。
これは、Kaviani ら(2025)が見た数字——完全自動化を受け入れるEV世帯はわずか1.8%、54.4%が「手動で上書きできることを条件とした自動化」を選んだ——への、ほぼ直接の回答です。猛暑の日も、急な遠出も、明日の通院も、ボタンひとつで生活側を優先できます。Amaris らや Martins Silva Ramos ら(2026)が見た「望ましいバッテリー残量からの逸脱への強い忌避」を、設計があらかじめ織り込んでいます。オーバーライドは自動化の失敗ではなく、家庭が自動化を受け入れるための条件である——Frontiers の主張が、UI のボタンとして実装されています。
読み取り可能性:作動が見える
Project Symphony の参加者が陥ったのは、「いつ・なぜ・誰の判断で」自分の資産が動かされているのかが見えない 無意識的な権力 でした。IOG はこの点でも対照的です。そもそも家庭が目標と出発時刻を 自分で設定している ため、最適化の「なぜ」が最初から共有されています。加えて、30分単位の実績をアプリで確認でき、6時間枠を超えそうなときは通知が届きます。つまり、Frontiers でいう 手続き的信頼(作動が読めるか) の足場が、サービスの中に組み込まれています。「太陽がきれいだから家電を回したら、いつのまにか系統から買って充電されていた」という Symphony の不可解さは、ここでは起きにくい構造です。
日々の暮らしになじむ仕組み
Octopus 自身は、「EV充電セッションの80%超は6時間未満で済む」というデータをサービス設計の根拠に挙げています(Octopus Energy, n.d.-b)。多くの家庭にとって、夜間の安い時間に静かに終わる充電は、Hiller ら(2026)が指摘した「暖房中に充電するな」のような、暮らしのなかで無理なく使えるシンプルな目安に近づきます。出発時刻という生活の言葉でしか操作しないため、Oliveira ら(2025)のいう 家庭エネルギーマネージャー の見えない管理労働——毎晩アプリを見続けて料金を確認し、家族に説明する労働——を、増やすのではなく肩代わりする方向に働きます。少なくとも、設計思想としてはそう読めます。
注意:誰のための柔軟性か
もちろん、IOG を理想化はできません。第一に、これは 持ち家・自宅充電器・EVを前提としたサービス です。Frontiers で論じた 柔軟性資本の偏在 を、それ自体としては解消しません。賃貸・集合住宅・車をもたない世帯は、この「うまく設計された自動化」の外側に置かれたままです。
第二に、所有・収益モデルの論点です。ただしここは単純ではありません。Octopus は確かに営利の小売事業者ですが、親会社を含む Octopus Group は B Corp 認証を受けています——これは Frontiers(Poulter & Brisbois, 2025)が非営利・コミュニティエネルギーと並べて「利潤以外の目的をもつがゆえに信頼されやすい所有モデル」の例として挙げた類型に近いものです(B Lab, n.d.; Octopus Group, 2021)。つまり Octopus は、設計の巧みさだけでなく、所有モデルの面でも「利潤最大化一辺倒ではない」というシグナルを備えている、と読めます。とはいえ、B Corp 認証は主にグループ単位のものであり、認証それ自体が構造的信頼の十分条件かどうかには議論の余地が残ります。所有モデルに埋め込まれた信頼という論点は、設計の巧みさと B Corp 認証によって一定程度まで補われている、と整理するのが正確でしょう。
第三に、半時間データの利活用は Chhachhi と Teng(2026)が示したプライバシー問題と地続きです。第四に、猛暑日に各家庭が一斉に Bump Charge を押す 集団的な上書き のリスクは、IOG であっても消えません。なお、英国では2025年7月時点でスマート時間帯別EVタリフの契約が約65万件に達し、その過半を Octopus が占めるとされます。便益を享受する層が広がるほど、この公平性と同期リスクの問いは重くなります(Octopus Energy, n.d.-a)。
EIFの視点:IOG が教えてくれるのは、「柔軟性は強制できない」が「うまく設計すれば共同生産できる」ということです。カギは、(1)価格の複雑さを事業者が引き受け、家庭には生活の言葉だけを残すこと、(2)手動での上書きを例外ではなく標準機能にすること、(3)作動を家庭側から読める状態にすること、の3点に集約されます。
日本でVPP・デマンドレスポンス・スマート充電・V2Hを広げるとき、問われるのは「丁寧な説明会」ではなく、即時の手動上書きや最低SoCの留保、作動の可視化を 初期設計の義務 として織り込めるかどうかです。
同時に、IOG の限界——持ち家・自宅充電をもつ層に便益が偏ること——は、自治体新電力や近隣蓄電池など「束ねる主体の多様性」と組み合わせてはじめて埋まります。立証責任は、家庭ではなく事業者と制度の側にあります。IOG は、その責任を設計で引き受けた一例として読めます。
参考文献
- B Lab. (n.d.). Octopus Group. Retrieved May 31, 2026, from https://www.bcorporation.net/en-us/find-a-b-corp/company/octopus-group
- Octopus Energy. (n.d.-a). Intelligent Octopus Go: UK’s favourite EV tariff. Retrieved May 31, 2026, from https://octopus.energy/smart/intelligent-octopus-go/
- Octopus Energy. (n.d.-b). Upcoming changes to Intelligent Octopus Go. Retrieved May 31, 2026, from https://octopus.energy/blog/intelligent-octopus-go-charge-limit/
- Octopus Energy. (2026, May 7). Intelligent Octopus Go: Smart charging and Charge Cap explained. Retrieved May 31, 2026, from https://octopus.energy/blog/intelligent-octopus-go-smarter-charging-for-a-greener-grid/
- Octopus Group. (2021, April 14). Octopus Group becomes certified B Corp. Retrieved May 31, 2026, from https://octopusgroup.com/newsroom/latest-news/octopus-group-becomes-certified-b-corp/
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