Shota Furuya

Briefs

自然をエネルギー意思決定の内部に置く

EIF Brief JP #5

これまで再エネは「いくら安くなったか」「いくら増えたか」という量と技術の問いで語られてきました。しかし、太陽光と風力が世界のエネルギー転換を支える主役になりつつあるいま、問いの重心は 「どこに、どのように、誰とともに増やすのか」 へと静かに移っています。再エネは発電技術であると同時に、土地と海の空間インフラでもあるからです。

今号 EIF Brief JP #5 では、Signal で英国フェンズの太陽光発電所と耕作地を比較した鳥類調査を読み解き、Frontiers で「自然を外部条件にしないエネルギー計画 ── ネイチャーポジティブ・エネルギーという設計思想」を論じます。IRENA Coalition for Action が2025年に公表した Nature-positive energy principles を軸に、「回避 → 最小化 → 復元 → オフセット」という緩和ヒエラルキーが、再エネの立地選定・運用・地域参画の順序そのものをどう組み替えるのかを考えます。On the Radar で取り上げるのは、オランダ沖で Vattenfall が運用する洋上風力発電所 Hollandse Kust Zuid。基礎構造を海中生態系の設計対象として扱い、鳥類衝突をAIで実測し、運用中の学習を次の入札に戻す ── ネイチャーポジティブが「理念」から「設計・観測・競争条件」へ移る瞬間を示す現場です。

問われているのは、再エネか自然保護か、ではありません。気候目標、生物多様性、地域の暮らしを同じ地図の上で扱えるかどうか ── ここに、再エネが基幹インフラとして根づくための次の成熟があります。


Signal - 変化の兆し

今週のグラフ:英国の耕作地とソーラーファームでの鳥類生息調査

再エネと自然保護は、しばしば「どちらを優先するか」という対立で語られます。しかし、少なくとも一部の土地利用では、設計と管理の仕方によって、再エネ設備が生物多様性を支える空間になりうることを示すデータがあります。

英国イースト・アングリアのフェンズでおこなわれた Copping らの研究は、6つの事業用太陽光発電所と周辺の耕作地を比較し、繁殖期の鳥類を調査したものです。結果は明確です。4haあたりの推定鳥類個体数は、周辺の耕作地が 11.9羽、草丈が低く均一に管理された「単純管理型」の太陽光発電所が 17.0羽 だったのに対し、草丈、野花、生垣・樹木などを含む「混合生息地型」の太陽光発電所では 31.5羽 でした。耕作地と比べると、約 2.6倍 です [1]。

種数でも同じ傾向が見られました。4haあたりの推定種数は、耕作地が 5.5種、単純管理型太陽光が 5.3種、混合生息地型太陽光が 13.5種。つまり、太陽光発電所であれば自動的に鳥が増えるのではなく、どのような植生・境界・管理頻度を組み込むかが結果を大きく左右していることになります。

もちろん、この数字を「太陽光発電所は自然に良い」と一般化することはできません。対象は英国フェンズの集約的な耕作地景観であり、森林や湿地、重要な自然生息地を太陽光に転用してよいという話ではありません。むしろ含意は逆です。自然感度の高い場所を避けたうえで、すでに改変された土地や低生物多様性の農業景観に導入するなら、発電所内の草地管理、野花、生垣、モニタリングを設計条件に含めることで、発電と生息地回復を重ねられる可能性がある、ということです。

Frontiers で扱う「自然を外部条件にしないエネルギー計画」とは、まさにこの発想に近いものです。再エネの自然影響は、立地選定だけで決まるのではありません。運用中の管理、地域の生態系、農地や景観との重ね方によって、同じ太陽光発電所でもまったく違う空間になりえます。

参考

  1. Copping, J. P., Waite, C. E., Balmford, A., Bradbury, R. B., Field, R. H., Morris, I., & Finch, T. (2025). Solar farm management influences breeding bird responses in an arable-dominated landscape. Bird Study, 72(3), 217–222. https://doi.org/10.1080/00063657.2025.2450392

Frontiers - 知の最前線

今週のテーマ:自然を外部条件にしないエネルギー計画

再生可能エネルギーは、長いあいだ「低炭素な発電技術」として語られてきました。石炭火力やガス火力に比べてCO2を出さない。燃料輸入に依存しない。技術学習によってコストが下がる。そうした語りは、もちろん今でも正しいものです。しかし太陽光と風力が電力システムの周縁的な技術ではなく、世界のエネルギー転換を支える主役になりつつあるいま、問いの重心は少しずつ変わりはじめています。

問われているのは、もはや「再エネは安いのか」「再エネは増やせるのか」だけではありません。むしろ、どこに、どのように、誰とともに増やすのかが中心的な問いになっています。太陽光発電所は土地の上に建ち、風力発電所は山地や農地や海域のなかに立ち、送電線は地域と地域を貫いていきます。再エネが本当に基幹インフラになるということは、エネルギー政策が土地利用政策、海洋政策、生物多様性政策、地域ガバナンスと分かちがたく結びつくということです。

本号 Frontiers では、この変化を 「自然を外部条件にしないエネルギー計画」 という視点から考えます。これは、再エネ開発に自然保護を後から付け足すという意味ではありません。むしろ、エネルギーインフラを自然の外側につくるという発想そのものを組み替え、自然・地域・インフラを同じ計画空間のなかで扱うための設計思想です。その国際的な足場として、IRENA Coalition for Action が2025年に公表した Nature-positive energy principles を読み解きながら、再エネが次の段階で獲得すべき成熟について考えます [1]。

IRENA Coalition for Action (2025), Nature-positive energy principles: Environmental siting and permitting of solar, wind and grid infrastructure, International Renewable Energy Agency, Abu Dhabi.(日本語翻訳:「ネイチャーポジティブエネルギーの原則」)

低炭素技術から空間インフラへ

再エネを「低炭素技術」として見るかぎり、主な評価軸は発電コスト、設備利用率、導入量、系統接続可能量といった数字になります。これらは重要です。実際、2024年には世界で585GWの再生可能電力容量が新たに追加され、太陽光と風力が純増分の96.6%を占めました [2]。COP28 UAEコンセンサスが掲げた2030年までの世界再エネ容量3倍化を考えれば、この導入速度はさらに引き上げる必要があります。

しかし、導入量が増えるほど、再エネは純粋な技術問題ではなくなります。なぜなら、太陽光、風力、送電網はすべて空間を必要とするからです。屋根、農地、荒廃地、森林、沿岸、沖合、送電ルート。それぞれの場所には、すでに生態系があり、景観があり、農業や漁業があり、地域の記憶や権利関係があります。電源の脱炭素化は、抽象的なkWhの置き換えとしてではなく、具体的な土地と海の再編成として現れます。

この点で、再エネ拡大は化石燃料からの単純な「置き換え」ではありません。化石燃料システムもまた、鉱山、油田、ガス田、港湾、パイプライン、発電所という巨大な空間インフラでした。ただし、その多くは採掘地と消費地を切り離し、環境負荷を遠くに押し出すことで成立していました。再エネは燃料を掘り出さない代わりに、エネルギーフローを受け取る面を、私たちの身近な土地や海のなかに広げていきます。

エネルギー地理学では、こうした変化を、領域(territory)、場所(place)、スケール(scale)、ネットワーク(network)の組み合わせとして捉える研究が進んできました [3]。再エネ立地をめぐる紛争も、単に「住民が反対している」という話ではなく、国家目標、地域の景観、送電ネットワーク、土地所有、産業政策が重なり合う空間的な再編成として読む必要があります。つまり、再エネの成熟とは、発電技術が安くなることだけではなく、空間をめぐる複数の価値を同時に扱えるようになることでもあります。

ネイチャーポジティブは「配慮」ではなく順序の変更です

この文脈で重要になるのが、ネイチャーポジティブ・エネルギーという考え方です。日本語では「自然再興型のエネルギー開発」と訳せるかもしれません。中心にあるのは、再エネ開発を通じて、少なくとも自然損失を避け、できれば生物多様性や生態系機能の純増につなげるという発想です。

従来の開発では、まず事業者が発電ポテンシャルや土地取得の容易さから候補地を選び、その後に環境影響評価や住民説明をおこない、影響があれば対策を考える、という順序になりがちでした。この順序では、自然や地域社会は開発計画の外側にある「制約条件」として扱われます。問題が生じたときにだけ、コストやリスクとして前景化するわけです。

ネイチャーポジティブ・エネルギーが求めるのは、この順序を逆転させることです。まず、どの場所を避けるべきかを明らかにする。次に、すでに改変された土地や既存インフラをどこまで活用できるかを調べる。避けられない影響については最小化し、損なわれた生態系は復元し、それでも残る影響についてのみオフセットを考える。この「回避 → 最小化 → 復元 → オフセット」の順番は、緩和ヒエラルキーと呼ばれます [4]。

重要なのは、オフセットが最後に来ることです。別の場所で植林するからここを壊してよい、という発想ではありません。もっとも価値があるのは、そもそも壊さないことです。ネイチャーポジティブとは、開発の最後に「自然保護」を足すことではなく、最初の立地選定から廃止措置まで、自然を意思決定の内部に置くことです。

IRENAの6原則も、この順序変更として読むと理解しやすくなります。高ポテンシャルかつ自然影響の小さい場所を特定する「スマートサイティング」。屋根、駐車場、埋立地、旧鉱山、農地などを活用する「共利用」。生態系の保全・復元・強化。モニタリングと順応的管理。リパワリングや循環経済による設備寿命の延長。そして、それらすべてを横断する地域主体の参加です [1]。これは個別のチェックリストというより、再エネ計画の時間軸そのものを組み替えるための枠組みです。

![](../../../assets/briefs/eif-brief-jp-5/Figure 3.webp) ネイチャーポジティブなエネルギー開発に向けた6つの原則(出典:IRENA Coalition for Action (2025))

スピードと慎重さは対立しない

ここでしばしば出てくるのが、「自然や地域への配慮を強めると、再エネ導入が遅れるのではないか」という懸念です。たしかに、無限に調査し、すべての関係者が完全に納得するまで何も進めない、という意味での慎重さは、気候危機の時間軸とは両立しません。再エネの導入は、急がなければならない。しかし、計画初期に自然や地域を軽視したプロジェクトほど、後から反対運動、許認可遅延、訴訟、事業撤退、地域不信というかたちで大きなコストを支払うことにもなります。

この意味で、ネイチャーポジティブ・エネルギーは「再エネを遅らせるための自然保護」ではありません。むしろ、再エネを速く、安定的に、正統性をもって進めるための条件です。高い発電ポテンシャルと低い環境影響が重なる場所をあらかじめ特定し、既改変地や共利用の可能性を優先し、地域が早期に関与できる制度をつくることは、自然保護につながると同時に、導入加速の条件にもなります。

The Nature Conservancy は、農地、鉱山跡地、居住地、道路などを含む世界の既改変地のうち、再エネ開発に適した場所は600万平方キロメートル超あり、パリ協定の下で各国が掲げたクリーンエネルギー需要を大きく上回るポテンシャルがあると試算しています [8]。もちろん、この数字だけで問題が解決するわけではありません。改変地のすべてが系統に近いわけでも、経済的に開発可能なわけでもないからです。それでも、この事実が示しているのは、再エネ拡大が必然的に自然破壊をともなうわけではなく、問われているのは場所を選ぶ計画能力だということです。

ここで必要なのは、「再エネか自然保護か」という二択ではありません。必要なのは、気候目標、生物多様性、地域の暮らしを同じ地図の上で考える能力です。発電ポテンシャルだけの地図でも、生物多様性だけの地図でも不十分です。送電網、土地利用、保護区、農業、漁業、景観、文化的価値、地域経済を重ね合わせたうえで、どこに置けばよいのかを考える。ここに、これからのエネルギー計画の核心があります。

自然は静止した背景ではない

もうひとつ重要なのは、自然を静止した背景として扱わないことです。生態系は動いています。鳥やコウモリは移動し、植生は遷移し、土壌は変化し、海の生物群集は時間をかけて新しい構造物に反応します。だから、建設前の環境影響評価だけですべてを予測しきることはできません。

洋上風力の「リーフ効果」は、この点をよく示しています。風車の基礎、洗掘防止材、ケーブル保護構造などは、海底に新たな硬質基盤をつくります。そこにムール貝、藻類、フジツボなどが付着し、小魚、多毛類、甲殻類、底魚類の餌場や避難場所が生まれます。こうした構造が、砂泥底とは異なる人工礁として機能しうる、というのがリーフ効果の基本的な見立てです。

Knorrn らの系統レビューは、この見立てに一定の経験的根拠を与えています。対象は北東大西洋、北海、バルト海、アイリッシュ海の洋上風力発電所で、14件の事例研究、11の風力発電所、124種、319件の種レベル応答を統合したものです。著者らは、研究ごとに指標が異なるため、個体数、バイオマス、CPUE(Catch Per Unit Effort、単位努力量あたり漁獲量)などを単一の効果量に無理に変換せず、「風力発電所区域の方が多いか、対照海域の方が多いか」を保守的に比較しました。その結果、全体としては風力発電所区域で量的指標が高い傾向が確認され、とくに多毛類、棘皮動物、底魚類・営巣性魚類で正の傾向が見られました。一方で、浮魚類では対照海域側が高い傾向もあり、すべての種に一様な便益があるわけではないことが明らかになりました [5]。

より具体的な設計例としては、Vattenfall が運用するスウェーデンの Lillgrund 洋上風力発電所があります。48基の基礎周辺には、直径50〜100cm程度の石材による洗掘防止帯が基礎から約20m外側まで配置され、潜水観察ではムール貝、褐藻類、小魚、より大型の魚類が確認されています。さらにオランダの Hollandse Kust Zuid では、タービン基礎内の水交換孔や大きめの石材配置を、タラやロブスターの避難場所としても機能するよう調整する試みが進められています [9]。ここで重要なのは、リーフ効果が偶然の副産物から、基礎構造・石材サイズ・空隙・モニタリング指標を含む設計論点へ移りつつあることです。

ただし、これをもって「洋上風力は海を豊かにする」と単純に言い切ることはできません。増えているように見える生物は、本当に新たに生産されたものなのか、周辺海域から誘引されただけなのか。漁業制限による事実上の禁漁区効果なのか、人工構造物そのものの効果なのか。外来種の足場になっていないか。電磁場、運用騒音、海流変化、サービス船の増加はどう影響するのか。廃止措置のときに、その生態系をどう扱うのか。問いは多く残ります。

だからこそ、ネイチャーポジティブは「良い影響もあります」という物語ではなく、学習する統治でなければなりません。建設前に評価し、運用中に観察し、予想と違う影響が出れば管理措置を変える。AIによる鳥類検知と風車停止、eDNA、リモートセンシング、カメラトラップ、地域の観察知などを組み合わせ、プロジェクトのライフサイクル全体で自然との相互作用を追い続けます。IRENAの原則4「モニタリングと順応的管理」は、この意味で重要です [1]。

これは、EIF Brief JP #3 で論じた「規制とは学習し続ける活動です」という考え方ともつながります。蓄電池では市場運用の学習が問題でしたが、ネイチャーポジティブ・エネルギーでは、生態系との相互作用をめぐる学習が問題になります。どちらにも共通するのは、最初から完全な答えをもつ主体はいません。だからこそ、制度は一回限りの許認可ではなく、観察、修正、説明責任を含む反復的なプロセスとして設計されなければなりません。

地域参画は最後の手続きではなく、横断原則です

IRENAの6原則のなかで、地域主体の参加は「包括原則」とされています。これは非常に重要です。なぜなら、自然は抽象的な「環境」ではなく、つねに誰かの暮らし、仕事、記憶、景観、文化、権利と結びついているからです。

ある土地が「低利用地」に見えるか、「祖先から受け継いだ農地」に見えるかは、地図のつくり方によって変わります。ある海域が「発電ポテンシャルの高い区域」に見えるか、「漁の記憶が積み重なった場所」に見えるかも同じです。専門家のGISは多くのことを可視化しますが、そこに載りにくい価値もあります。地域の人々がもつ経験知、先住民族の知識、農業者や漁業者の季節感、子どものころから見てきた景観の感覚。これらを「主観的な反応」として処理してしまうと、社会的受容性の問題は解けません。

近年の社会的受容性研究は、この点を強調しています。受容性は、ある時点で賛成か反対かを測る静的な指標ではなく、時間、権力、スケールのなかで変化する動態的な関係です [6]。スウェーデンの送電線紛争を扱った研究では、国家電化や産業都市の利益が「公共性」としてスケールアップされる一方で、農村側の景観、農業、観光、地域アイデンティティが「ローカルな反対」として縮小される構造が分析されています [7]。ここにあるのは、単なる説明不足ではなく、どの価値が大きな公共性として認められ、どの価値が周辺化されるかという空間正義の問題です。

したがって、地域参画は、許認可の最後に説明会を開くことではありません。計画の初期段階から、どの場所を候補にし、どの場所を避け、どの便益を地域に残し、どの影響を誰が負担するのかを、ともに考えることです。これは合意形成を円滑にするためだけではなく、計画そのものの質を高めるために必要です。自然を外部条件にしないということは、地域の知識もまた外部条件にしない、ということでもあります。

日本への補助線

日本でこの議論を考えるとき、もっとも避けたいのは、ネイチャーポジティブを新しい認証ラベルや追加的な環境配慮項目としてだけ扱ってしまうことです。日本ではすでに、メガソーラーによる森林伐採、景観悪化、土砂災害リスク、地域不信が、再エネ全体への反発を生む局面がありました。一方で、地域脱炭素化促進事業制度の促進区域、営農型太陽光、ため池・駐車場・屋根置き太陽光、洋上風力の促進区域など、空間計画を組み直すための制度的入口も生まれています。

問題は、それらを単なる「導入加速」の道具として使うのか、それとも自然・地域・エネルギーを同じ計画空間で扱うための制度として育てるのかです。促進区域は、合意済みエリアをつくることで許認可を速くする制度になりえます。しかし同時に、どこを避けるべきか、どの土地利用と重ねるべきか、どの地域便益を設計するのかを議論する場にもなりえます。前者だけなら、地域にとっては「開発を通しやすくする線引き」に見えるかもしれません。後者まで含めてはじめて、促進区域はネイチャーポジティブ・エネルギーの基盤になりえます。

日本の再エネ政策は、長く「量を増やす」ことを中心に組み立てられてきました。FITはその意味で大きな役割を果たしました。しかし、これから必要になるのは、量の政策に加えて、質の空間政策です。どのような土地を使い、どのような自然を残し、どのような生態系を回復し、どのような地域の意思決定を通じて、どのような便益を残すのか。これは、再エネにブレーキをかける議論ではありません。むしろ、再エネを長期的に社会の基幹インフラとして根づかせるための議論です。

自然を外部条件にしないエネルギー計画とは、再エネを自然保護と対立させない、というだけの話ではありません。再エネを自然、地域、社会的正統性のなかに深く埋め込み直すことが主眼です。低炭素という特性は、これからも再エネの最大の価値のひとつです。しかし、それだけでは十分ではありません。これからの再エネは、どこに置かれるのか、何を避けるのか、何を回復するのか、誰が決めるのか、そして運用しながら何を学び直すのかまで含めて評価されるようになります。

その意味で、ネイチャーポジティブ・エネルギーは、再エネの周辺的な環境論ではありません。再エネが主役になる上で必要になる、次の設計思想です。

参考文献

  1. IRENA Coalition for Action. (2025). Nature-positive energy principles: Environmental siting and permitting of solar, wind and grid infrastructure. International Renewable Energy Agency. https://coalition.irena.org/-/media/Files/IRENA/Coalition-for-Action/Publication/IRENA_PAR_Coalition_Nature_positive_energy_principles_2025.pdf
  2. International Renewable Energy Agency. (2025). Renewable capacity statistics 2025. International Renewable Energy Agency. https://www.irena.org/publications/2025/mar/renewable-capacity-statistics-2025
  3. Gailing, L., Bues, A., Kern, K., & Röhring, A. (2020). Socio-spatial dimensions in energy transitions: Applying the TPSN framework to case studies in Germany. Environment and Planning A: Economy and Space, 52(6), 1112–1130. https://doi.org/10.1177/0308518X19845142
  4. Bennun, L., van Bochove, J., Ng, C., Fletcher, C., Wilson, D., Phair, N., & Carbone, G. (2021). Mitigating biodiversity impacts associated with solar and wind energy development: Guidelines for project developers. IUCN and The Biodiversity Consultancy. https://doi.org/10.2305/IUCN.CH.2021.04.en
  5. Knorrn, A. H., Teder, T., Kaasik, A., & Kreitsberg, R. (2024). Beneath the blades: Marine wind farms support parts of local biodiversity—A systematic review. Science of the Total Environment, 935, 173241. https://doi.org/10.1016/j.scitotenv.2024.173241
  6. Ellis, G., Schneider, N., & Wüstenhagen, R. (2023). Dynamics of social acceptance of renewable energy: An introduction to the concept. Energy Policy, 181, 113706. https://doi.org/10.1016/j.enpol.2023.113706
  7. Peacock, A., & Devine-Wright, P. (2026). For, against, or on the fence? Developing a critical-spatial approach to social acceptance to examine conflict over a power line in Sweden. Energy Research & Social Science, 135, 104654. https://doi.org/10.1016/j.erss.2026.104654
  8. Kiesecker, J. (2021, March 11). Our clean energy future is not just about “how”—It’s also “where.” The Nature Conservancy. https://www.nature.org/en-us/what-we-do/our-insights/perspectives/our-clean-energy-future-is-not-just-about-how-its-also-where/
  9. Vattenfall. (2024, April 23). Offshore wind farms—Why they appeal to wildlife. https://group.vattenfall.com/press-and-media/newsroom/2024/offshore-wind-farms–why-they-appeal-to-wildlife

On the Radar - 現場の実践

今週のプロジェクト:Vattenfall / Hollandse Kust Zuid

Frontiers で見た「自然を外部条件にしないエネルギー計画」は、理念として語るだけなら難しくありません。難しいのは、それを実際の発電所の設計、入札、施工、運用、モニタリングに落とし込むことです。その意味で今週注目したいのが、スウェーデン国有の電力会社 Vattenfall が、BASF、Allianz とともにオランダ沖で運用する洋上風力発電所 Hollandse Kust Zuid です。

https://youtu.be/qaclUpQIoks?si=LyuyyIV15zens3RE

Hollandse Kust Zuid は、オランダ沿岸の Scheveningen と Zandvoort の沖合18〜36kmに位置する、139基・総容量1,529MW(約1.5GW)の大規模洋上風力発電所です。Vattenfall は、2023年に運転を開始した同発電所の年間発電量について、オランダの約150万世帯分の電力消費に相当するとしています [1][2]。このプロジェクトが象徴的なのは、規模の大きさだけではありません。Vattenfall はここで、洋上風力を「海に置かれた発電設備」としてだけでなく、海中生態系と相互作用する構造物として設計しようとしています。

具体的には、タービン基礎に設けられる基礎内部の海水を入れ替えるための開口部(水交換孔) を、単なる腐食防止のための技術要素としてではなく、魚類やその他の海洋生物が出入りし、隠れ、採餌できる空間として調整しています。また、洗掘防止のために置かれる岩材についても、一部のタービン周辺では通常の保護材の外側に大きめの岩を配置し、タラやロブスターなど比較的大型の生物の避難場所になりうるリーフ構造をつくっています [3][4]。

ここで重要なのは、「風車を建てたらたまたま生物が集まった」という話ではなく、発電設備の部材そのものが、自然共生の設計対象になっている点です。水交換孔の大きさや設置深度、石材のサイズ、空隙、配置は、どれも通常なら構造・施工・保守の論点です。しかし Hollandse Kust Zuid では、それらが同時に生態系設計の論点にもなっています。Frontiers で見たリーフ効果が、偶然の副産物から、設計仕様とモニタリング指標をともなう実践へ移りつつあるわけです。

この取り組みは、オランダの自然保護団体 De Rijke Noordzee、Wageningen Marine Research、Waardenburg Ecology との協働でモニタリングされています [4]。Vattenfall の SeaLab では、Hollandse Kust Zuid を環境・サステナビリティプロジェクトのショーケースとして位置づけ、自然包摂設計、鳥類衝突モニタリング、海藻養殖、リサイクル可能ブレード、建設時の水中騒音対策などを並べて紹介しています [1][3]。これは、洋上風力発電所が単一目的の電源ではなく、海洋空間の複数利用と学習のプラットフォームになりつつあることを示しています。

鳥類についても同じです。Hollandse Kust Zuid では、Wageningen Environmental Research と Wildlife Imaging Systems とともに、16台の熱画像カメラとAI解析を使って、鳥類の衝突リスクを把握する実証が進められています [5]。北海では春と秋に多数の渡り鳥が通過し、予測モデルにもとづいて風車を一時停止する start-stop procedure が導入されています。しかし、2日前予測だけでは、実際にどのルートを、どの高度で、どの速度で鳥が通過するかを十分には捉えきれません。そこで、実際の衝突や飛行行動を観測し、停止判断モデルを改善していく必要があります。

この点で Hollandse Kust Zuid は、完成した「成功事例」というより、学習する洋上風力発電所として読むべきだと思います。水中では人工リーフ化の可能性を検証し、空中では鳥類衝突リスクを実測し、得られた知見を次の入札や設計に反映する。Vattenfall 自身も、オランダ政府が洋上風力の入札で生態・環境要件を重視しはじめていることを、今後の競争力にかかわる論点として位置づけています [4]。ネイチャーポジティブは、企業のCSRではなく、事業ライセンスと入札競争力の一部になりつつあるのです。

もちろん、注意も必要です。タービン基礎周辺に魚や底生生物が増えて見えるとしても、それが本当に新たな生産なのか、周辺海域からの誘引なのかは慎重に見極める必要があります。漁業制限による事実上の禁漁区効果、外来種の足場化、廃止措置時に形成された生態系をどう扱うか、といった問いも残ります。鳥類衝突の実測も、事業者主導の調査なので、独立性とデータ共有の設計が重要になります。

それでも Hollandse Kust Zuid がおもしろいのは、これらの問いを「建設前の環境影響評価で一度だけ答える問題」としてではなく、運用中に観察し、学習し、設計へ戻す問題として扱いはじめているからです。Frontiers で論じたように、自然を外部条件にしないということは、自然を開発の最後に配慮することではありません。発電設備のかたち、入札制度、モニタリング技術、研究機関との関係、地域・海域利用のルールを通じて、自然を意思決定の内部に置き続けることです。

EIFの視点:Hollandse Kust Zuid は、ネイチャーポジティブ・エネルギーが「きれいな理念」から「設計・観測・競争条件」へ移る瞬間を示しています。日本の洋上風力でも、今後は発電単価や地元還元だけでなく、基礎構造がどのような海中環境をつくるのか、鳥類・漁業・海洋生態系のデータを誰がどのように共有するのか、そして、その学習を次の促進区域や入札条件にどう戻すのかが問われるはずです。再エネの社会的受容性は、説明会でつくるものではなく、こうした反復的な学習プロセスを制度として埋め込めるかどうかにかかっています。

参考文献

  1. Vattenfall. (n.d.). Hollandse Kust Zuid wind farm. Retrieved May 26, 2026, from https://projecten.vattenfall.nl/en/wind-power/hollandse-kust-zuid-wind-farm/
  2. Vattenfall. (2023, September 29). Offshore wind farm Hollandse Kust Zuid inaugurated: Vattenfall, BASF and Allianz showcase innovation and biodiversity. https://group.vattenfall.com/press-and-media/pressreleases/2023/offshore-windfarm-hollandse-kust-zuid-inaugurated.-vattenfall-basf-and-allianz-showcase-innovation-and-biodiversity
  3. Vattenfall. (n.d.). Nature inclusive design - Windpark Hollandse Kust Zuid. Retrieved May 26, 2026, from https://hollandsekust.vattenfall.nl/en/sealab/nature-inclusive-design/
  4. Vattenfall. (2024, April 23). Offshore wind farms—Why they appeal to wildlife. https://group.vattenfall.com/press-and-media/newsroom/2024/offshore-wind-farms–why-they-appeal-to-wildlife
  5. Vattenfall. (2024, April 19). We need to understand the real risk wind farms pose to birds. https://group.vattenfall.com/press-and-media/newsroom/2024/we-need-to-understand-the-real-risk-wind-farms-pose-to-birds

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