Shota Furuya

Briefs

快適な依存は、それでも不自由である

EIF Brief JP #12

自分が買ったはずの自転車に、乗れなくなった人たちがいます。2023年にアムステルダムの E-bike メーカーが破綻したとき、その自転車を解錠するには、メーカーのサーバーが発行するデジタルキーが必要でした。自転車は手元にあり、壊れてもいない。それでも、会社が消えれば乗れなくなる。自分のものなのに、それが使えるかどうかを決めるのは、自分ではない。 半世紀前、イヴァン・イリイチという哲学者が、まさにこの一点をエネルギーについて問うていました。彼が問うたのは「エネルギーをどう賄うか」ではなく、「エネルギーは人を自由にするのか」 でした。

今号 EIF Brief JP #12 では、Signal で、ドイツで電動が非電動を追い越した年を確認します。自転車市場全体が縮むなかで E-bike だけが増え、保有台数は1,720万台に達しました。Frontiers では、イリイチの「根元的独占」を軸に、EVがいったい何を電化したのかを問い直します。根元的独占とは、ひとつの製品が、必要を満たす仕方そのものを独占し、代替の可能性を消してしまう事態です。あわせて、費用を稼ぐ労働時間まで含めると自動車の速度が歩行に近づく「実効速度」、そして政治哲学者フィリップ・ペティットの「非支配としての自由」を補助線に、屋根の太陽光とVPPの自動制御が私たちを市民にするのか、それとも善良な主人に恵まれた顧客にするのかを考えます。On the Radar で取り上げるのは、冒頭の VanMoof です。破綻と買収を経て復活した同社が、設計を何から何へ戻したのかに、ひとつの答えが出ています。

問われているのは、どの技術がよりクリーンか、ではありません。快適で、安価で、供給が保証された依存も、やはり不自由です。 イリイチと、彼とはまったく異なる知的伝統に立つ政治哲学者が、それぞれ別の道からこの同じ直観に行き着いています。そしてこれは思想の話にとどまりません。電池が切れても乗れる自転車をつくるのか、会社が消えたら動かない自転車をつくるのか。そこでは、まさに人の自由が問われているのです。 なお今号は、エネルギーと自由をめぐる3回続きの、その第1回にあたります。


Signal:変化の兆し

今週のチャート:ドイツで電動が非電動を追い越した年

ドイツ二輪車産業協会(ZIV)が2026年3月に公表した2025年の市場データによれば、ドイツ国内の自転車販売380万台のうち、E-bike が52.7% を占めました。過半に達したのは2023年からで、3年続いています [1]。

数字の内訳が示すのは、市場の拡大ではありません。置き換えです。ドイツの自転車販売は2020年の500万台から380万台へ縮んでいます。この10年で E-bike は2015年の50万台から200万台へと4倍になり、同じ10年で非電動の自転車は380万台から180万台へと半減しました。伸びているのは、販売全体ではなく電動の比率です。

保有台数で見ると、変化はもっと鮮明になります。ドイツの道路を走る E-bike は1,720万台。10年前の260万台から約6.6倍で、2020年以降だけで約940万台増えました [1]。ZIV はこれを「E-bike こそがドイツの道路における電気モビリティの解だ」と表現しています。世界に目を向けると、BloombergNEF の推計では、2023年に E-bike の販売は4,000万台を超え、台数では EV を大きく上回りました。同じ2023年のドイツでは、E-bike が EV の4倍売れています [2]。

台数の多さだけが論点ではありません。EV1台分の電池があれば E-bike は数十台つくれます。重要鉱物の制約を前提にすると、「同じリチウムで、どれだけの移動を脱炭素化できるか」という問いを立てることもできます。さらに E-bike は、体力や地形や年齢を理由に自転車から締め出されていた人々を迎え入れながら、自動車のような費用の重さをともないません。2025年のドイツでは、カーゴバイクが E-bike 販売の9.5% を占めています [1]。今週の Frontiers では、この対照を手がかりに、エネルギー転換における自由を考えます。

参考


Frontiers:知の最前線

今週のテーマ:エネルギーと自由

1972年5月、パリの日刊紙ル・モンドの編集長は、ひとりの寄稿者に、論説の冒頭の一文を削るよう求めました。その一文は「『エネルギー危機』という言葉は、ひとつの矛盾を隠蔽し、ひとつの幻想を聖別する」というものです。編集長の言い分は、「エネルギー危機」という言葉はフランスではまだ誰も聞いたことがない、というものでした。それから間もなく、同じ新聞は、まさにその言葉を表題に掲げた10ページの特集を組むことになります [3]。

寄稿者の名前はイヴァン・イリイチ。『脱学校の社会』で知られるオーストリア出身の哲学者です。彼が1973年から1983年にかけて書いたエネルギーをめぐる一連のテキストが、いま、エネルギー社会科学の最前線で読み直されています。没後20年にあたる2022年末には、Energy Research & Social Science 誌に載った論文が「エネルギー研究はイリイチを読み落としてきた」と再評価を提起し [7]、2026年には World Development 誌の論文が、イリイチをエネルギー正義論の中央に呼び戻しました [8]。EVと太陽光と蓄電池の普及が進むいま、なぜ半世紀前の異端の思想家なのでしょうか。理由は単純です。イリイチが問うたのは「エネルギーをどう賄うか」ではなく、「エネルギーは人を自由にするのか」 だったからです。

時速8キロの自動車

イリイチの見立てでは、「エネルギー危機」が隠す矛盾とは公正と産業成長の同時追求であり、聖別される幻想とは、機械の力が人の力を無限に代替できるという信仰でした。この信仰のもとでは、社会の豊かさは、人々が命令することを学んだ「エネルギー奴隷」の数で測られます。イリイチはこう切り返します。「エネルギー危機は、これらの奴隷のための飼い葉の不足に関心を集中させる。私はむしろ、自由な人間が彼らを必要とするのかどうかを問いたい」[1]。

この問いを支えるのが、有名な計算です。典型的なアメリカ人男性は、運転や駐車や整備工場で過ごす時間に加えて、車両の購入費やガソリン代、保険料、税金を稼ぐための労働時間を自動車に捧げています。すべてを合算すると、年間7,500マイル(約1万2,000km)を走るために1,600時間。割り算をすると、自動車の実質的な速度は時速5マイル(約8キロ)に届かない、歩く速さとほとんど変わらない、というのがイリイチの答えでした [1]。

思いつきの数字遊びに見えるかもしれません。しかしこの計算は、のちにオーストラリアの地理学者ポール・トランターが「実効速度」という概念で検証しています。移動時間に、その交通手段の費用を稼ぐための労働時間を加えて速度を計算し直すと、パースの通勤では、自動車の実効速度は車種によって時速12.8〜23.1キロにとどまります。都市によって分岐点は変わり、ロンドンでは、時速7キロを超えて走る自転車が、平均的な所得層にとって「実効的に」もっとも速い新車を上回るという結果になります [5]。

パースの通勤で比べると、電車の実効速度は時速37.1キロ。車種にもよりますが、自動車の1.6倍から2.9倍にあたります。時速18キロの自転車も、車種によっては自動車を上回ります。速いはずの乗り物が、値札を時間に換算したとたんに順位を落とす。イリイチが問題にしたのは、この落差そのものでした。

この足場の上に、イリイチはテーゼを置きました。ある閾値を超えると、より多くのエネルギーはより少ない公正を意味する。 一人あたりのエネルギー消費がある水準を超えると、その配分と制御を担う専門機構が肥大し、社会は技術官僚の管理へと傾いていく、というのです [1]。

コーラしか飲めない渇き

イリイチの道具箱でもっとも切れ味のよい概念が「根元的独占(radical monopoly)」です。通常の独占は、ひとつの企業がひとつの市場を支配することを指します。イリイチが問題にしたのは、その先にある事態でした。喉の渇いた人が、冷たくて甘い炭酸飲料を欲しがり、選べる銘柄がひとつしかなかったとしても、その人にはまだビールや水で渇きを癒す自由が残っています。渇きそのものが、意味のある代替なしに「コーラへの必要」に翻訳されたとき、そのときにはじめて独占は根元的になる [2]。ブランドの支配ではなく、必要の充足の仕方そのものの支配。それが根元的独占です。

自動車について、イリイチは定義を一行で言い切っています。「自動車が歩く権利を切り縮めること、これが根元的独占を構成するのであって、シボレーに乗る人がフォードに乗る人より多いことではない」[2]。自動車は距離を創り出し、高速な乗り物は空間を希少にします。都市が自動車を前提に組み替えられ、商店や学校が遠ざかり、歩くという選択肢が物理的に消えていく。残るのは、選択肢が消えたあとの「選択の自由」です。

誤解のないように付け加えると、イリイチは技術の有効性を否定していません。彼は近代医療について、1913年ころに医学校卒業生の治療が有効である見込みがはじめて五分五分を超えた、と技術の進歩を認めたうえで、道具が単純になるほど専門職がその使用の独占を強め、人々の依存が深まっていく逆説を描きました [2]。技術が有効であることと、その技術を配給する制度が人を自由にすることは、別の問題です。 この区別こそ、再エネとEVの時代にイリイチを読み直す理由になります。

EVは何を電化したのか

先ほどの一行を、現在に引きつけてみます。「シボレーに乗る人がフォードに乗る人より多いことではない」を、「ガソリン車がEVに置き換わることではない」と読み替えても、文章は成立してしまいます。EVは排出と騒音を確かに減らします。それは実在する便益です。しかし、自動車が距離を創り出し、都市を自らのかたちに組み替え、所有と維持のために長い労働時間を要求するという構造は、動力源を電気に替えても変わりません。車両価格が上がるぶん、実効速度はむしろ下がりえます。イリイチの語彙で言えば、EVシフトは根元的独占の解消ではなく、根元的独占の電化でありうるのです。

興味深いのは、同じ電動化でも正反対の性質をもつ乗り物が、静かに普及していることです。今週の Signal で見たように、ドイツの道路を走る E-bike はいまや1,720万台に達し、2023年からは販売台数で非電動の自転車を上回りつづけています [6]。『エネルギーと公正』の扉には、アジェンデ政権の法務次官の言葉が掲げられていました。「社会主義は自転車に乗ってしか到来しない」[1]。E-bike は、体力や地形や年齢を理由に自転車から排除されていた人々を包摂しながら、自動車のような費用の重さをともないません。イリイチの自転車讃歌の、半世紀遅れの実証と読むことができます。

都市の側でも、同じ系譜が動いています。パリの「15分都市」構想は、移動を速くするのではなく、必要なものを近くに戻すという発想の転換でした。その源流をたどると、イリイチが示した閾値、「公共の便益が時速15マイルを超えて速くなると、公正は低下し、時間と空間の希少性がともに増大した」という一節に行き着きます [7]。

善良な主人をもつ奴隷

ここまでは移動の話でした。ここからは、電力の話です。補助線として、現代政治哲学からもうひとつの概念を借りてきます。哲学者フィリップ・ペティットが理論化した「非支配としての自由」です。

標準的な自由の理解では、人は干渉されない限り自由です。ペティットはこの理解に、ひとつの反例を突きつけました。例外的に慈悲深い主人をもつ奴隷は、実際にはめったに干渉されません。それでも、主人をもつことに変わりはない。主人の善意はいつでも撤回できる裁量にすぎないからです。自由とは干渉の頻度の問題ではなく、恣意的な権力に服しているかどうかという構造の問題である、というのがペティットの主張です [4]。

イリイチは、ほとんど同じことを別の比喩で書いていました。「豊かな国の囚人は、しばしば家族の成員より多くのモノとサービスにアクセスできる。しかし彼らは、モノがどう作られるかについて発言権をもたず、それをどう使うかを決めることができない。(中略)彼らは単なる消費者の地位へと貶められている」[2]。まったく異なる知的伝統に立つふたりが、同じ直観に到達しています。快適な依存もまた、不自由である。

この直観をエネルギーに翻訳したのが、イリイチの協働者ジャン・ロベールの一文です(トルネルの論文が引いています)。「電気・通信・輸送が普遍的サービスになるとき、人々はもはや市民として自由を要求せず、消費者としてサービスへのより良いアクセスを要求するようになる」[8]。イリイチ自身は、エネルギーという概念の成立そのものが、人間を「自然の永遠に欠乏したクライアント」として再定義したと論じました。「ひとたび宇宙そのものが希少性の体制のもとに置かれるならば、人間はもはや星のもとに生まれるのではなく、経済学の公理のもとに生まれる」[3]。

それでは、屋根の太陽光と蓄電池はどうでしょうか。自ら発電する家庭は、電力会社への従属を解いたように見えます。しかし2023年の再評価論文は、「再生可能電力の根元的独占」という可能性に注意を促しています [7]。示唆的な実証もあります。西オーストラリアで約500世帯が参加したVPP(仮想発電所)の実証事業を追った研究によれば、家庭の蓄電池をいつ充放電するかというオーケストレーションの決定は、参加世帯からは見えないところで、事業者と系統運用者の自動化された制御の連鎖としておこなわれていました [9]。契約上の同意はあります。干渉は快適さを損なわない範囲に設計されています。それでも、決定の構造は非対称なままです。

しかも、時間や資金や技術理解といった「柔軟性の資本」をもつ世帯だけが、この新しいシステムのなかで自律を買うことができます。プロシューマーは市民になったのでしょうか。それとも、善良な主人に恵まれたクライアントになったのでしょうか。問うべきは電気の出どころだけでなく、決定のあり方です。

最小限の動力という構想

イリイチを、批判だけの人として読むのは正確ではありません。彼にはきわめて具体的な対案がありました。気候政策の標準的な枠組みは、生態学的な上限を設定し、その内側で最大限のエネルギーを使おうとします。近年評価の高いドーナツ経済学も、上限と社会的な土台のあいだに安全な範囲を描く発想です。

イリイチはその40年前に、逆向きの問いを立てていました。上限ではなく、「実行可能な最小限の動力」を、近代的で望ましい社会の基礎に据えられないか [1][7]。これは禁欲の勧めではなく、設計原理の転換です。低エネルギーは多様な生活の様式に機会を開き、高エネルギーは必然的に技術官僚の管理を要請する。だからこそ彼はこう書きました。「参加型民主主義は低エネルギー技術を前提とする。参加型民主主義だけが合理的な技術の条件をつくる」[1]。

イリイチが理想とした状態には名前があります。コンヴィヴィアリティ。日本語では「自立共生」と訳されてきましたが、原典の定義は明快で、「個人的な相互依存のうちに実現された、個人の自由」です [2]。孤立した自給自足ではなく、依存の網の目のなかで、それでも決定権を手放さないこと。エネルギー転換の目的関数をこの言葉で書き直すなら、kWhの脱炭素は必要条件にすぎません。目的は、自由の再配分です。誰が発電するかだけでなく、誰がエネルギーの意味を定義し、誰が制御の条件を決め、誰がそこから離脱できるのか。

イリイチは晩年、自らの構想を「カール・ポランニーの一歩先」と呼びました。市場経済が社会から離床していく過程はコモンズを破壊せずにはおかない、というポランニーの診断を引き受けたうえで、その先を構想しようとしたのです [3]。それならば、電気とはそもそも商品なのでしょうか、公共財なのでしょうか、それともコモンズなのでしょうか。次号の Frontiers では、ポランニーとオストロムを案内役に、この問いを考えます。

参考文献


On the Radar:現場の実践

今週のE-bike:VanMoof(オランダ)

破綻から復活した VanMoof の S6 シリーズ(2025年6月発表)。電子式だった変速機は機械式の3段ハブに戻り、電池が切れていても解錠できるようになりました。出典:VanMoof Newsroom [12]

Frontiers で「根元的独占」という概念を紹介しました。ひとつの製品が、必要を満たす仕方そのものを独占し、代替の可能性を消してしまう事態です。この概念がもっとも小さく、もっとも鮮明にあらわれた事例が、アムステルダムの E-bike メーカーにあります。自分が買ったはずの自転車に、乗れなくなった人たちの話です。

ビール引換券の自動販売機から

VanMoof は2009年5月、Taco と Ties の Carlier 兄弟がアムステルダムで創業しました。社名は「move」をオランダ語風にもじったものです。

兄弟は自転車業界の出身ではありません。兄の Taco はデルフト工科大学で工業デザイン工学を学び、弟の Ties は自動車整備士の訓練を受けました。Ties が技術寄り、Taco が理論寄りという補完関係です。自転車をつくったことがなかったからこそ、シティバイクの概念をひっくり返せた、というのが本人たちの説明でした。

創業前、ふたりは機械メーカーを営んでいました。つくっていたのは、ビール引換券の自動販売機や、イベント・フェスティバル向けにリストバンドを自動で装着する装置です。この会社は7年間、外部資金をいっさい入れず、自らのキャッシュフローだけで回していました。のちの VanMoof の歩みを思うと、この出発点は皮肉に見えます。

最初は電動ですらありませんでした。MOOF(2009年)、No.3、No.5(2010年、オランダ・デザイン賞を受賞)、No.6(2011年)と、普通の自転車を出しています。電動化は2014年の Electrified 10 から。この最初のモデルから、すでに GPS トラッカーと内蔵バッテリーを積んでいました。技術を自転車の内側に隠すという設計思想は、はじめからあったわけです。

自転車をスマートフォンにする

VanMoof の製品思想は一貫していました。ケーブルもバッテリーも施錠の仕組みも、すべてフレームの内側に埋め込む。外から見れば、ただの細身の黒い自転車にしか見えない。この統合設計が、デザイン賞と熱心なファンをもたらしました。

盗難対策も独特です。S2 以降のモデルは、誰かが動かそうとすると車輪をロックしてアラームを鳴らし、SIM カードで位置を追跡します。それでも盗まれた場合に備えて、同社は「バイクハンター」と呼ばれる回収専門の担当者まで雇っていました。

そして中核にアプリがありました。設定も、起動も、施解錠も、スマートフォンを介します。自転車が、スマートフォンの周辺機器になったと言ってもよい設計です。

この設計には代償がありました。顧客からは、フレームの破損、電気系統の不具合、納期の遅れ、そして修理や交換部品がいつまでも届かないという苦情が相次ぎます。10台に1台が返品され、2021年の修理費だけで約900万ドルに達しました。すべてを自社で設計した結果、すべてを自社で直すしかなくなっていたのです。

1億8,200万ドルと、その2年後

それでも数字は伸びていました。売上は2018年の1,200万ドルから、2019年には約4,800万ドルへ。

2021年8月31日、VanMoof は Series C で1億2,800万ドルを調達します。主導したのはアジア系の投資会社 Hillhouse Investment で、Booking.com 元 CEO の Gillian Tans も参加しました。累計調達額は1億8,200万ドル。欧州の E-bike ブランドとしては史上最大の Series C であり、同社の言葉では「世界でもっとも資金を集めた E-bike 企業」になりました。

その2年足らずのちの2023年6月29日、オンライン販売が止まります。7月12日に債権者保護が認められ、7月17日、オランダの法人が破産を宣告されました。債権者への負債は1億4,380万ユーロ(約266億円)。8月に入ると英国で清算、ドイツで支払不能、ニューヨークで連邦破産法第15章と、手続きは各国に広がりました。破綻時の従業員は130人です。

サーバーが止まると、自転車が止まる

ここからが、この号にとって重要な部分です。

VanMoof の自転車は、解錠にアプリのデジタルキーを必要とします。そのキーを発行していたのは、同社のサーバーでした。つまり、会社が消えてサーバーが止まれば、キーを取り出せなくなる。手元に自転車はある。壊れてもいない。それでも乗れない。

破綻の報が流れた2023年7月13日、この問題に反応したのは意外な相手でした。ベルギーの競合 Cowboy が、Bikey という無償アプリを公開したのです。VanMoof のユーザーが自分のデジタルキーを生成し、手元の端末にローカル保存できるようにするものでした。同社の広報は「ソフトウェアチームが徹夜で作った。ベータなのでバグはあるかもしれない」と述べています。

Cowboy の説明はこうでした。「これは自転車を路上に残すという話です。それが競合かどうかは関係ない」。

競合の顧客を救う行為に、計算がないとは言えません。アプリ頼みの E-bike が「危ない買い物」という評判を得れば、Cowboy 自身の市場も傷むからです。それでもこの出来事は、ひとつのことを明るみに出しました。ユーザーがカギを自分でもてるのなら、はじめから会社のサーバーは要らなかったのです。TechCrunch はこれを「スタートアップ業界全体への前例」と書いています。

電池が切れても乗れる自転車

2023年8月31日、英 McLaren Applied 傘下の Lavoie が、VanMoof を「数千万ユーロ」で買収しました [6]。

復活した VanMoof が何をしたかに注目したいところです。2025年6月に発表された S6 と S6 Open は €3,298(約61万円)。2025年のドイツの E-bike の平均販売価格が €2,550(約47万円)ですから、依然として高価な部類です [11]。しかし設計は逆方向に振れました。

第一に、電子式の変速機をやめ、機械式の3段ハブに戻しました。自動で変速する点は変わりませんが、電子制御をひとつ減らしました。壊れうる箇所は、はるかに少なくなります。

第二に、Kick Lock が電池の切れた状態でも動くようになりました。先代 S5 でもっとも困った事態、つまり電池が切れて自分の自転車から締め出されるという事態が、これで消えます。

第三に、Control Core を再設計し、USB-C の診断ポートをつけました。配線もモジュール式に改められています。さらに McLaren の傘下に入ってから、旧モデルの修理マニュアルと技術文書が公開され、修理拠点は EU 13カ国で250を超えました。保証は3年に延びています。

EIFの視点

念のため付け加えると、これらは思想的な転向ではありません。10台に1台が返品され、修理費が利益を圧迫した会社にとって、信頼性と修理可能性は経営上の必然でした。イリイチを読んで方針を変えたわけではないでしょう。

それでも、結果として起きたことは示唆的です。電子を機械に戻し、電池が切れても解錠できるようにし、マニュアルを公開し、修理拠点を増やす。道具が使う人の手に返っていく方向へ、市場の圧力そのものが押したのです。イリイチが1973年に「コンヴィヴィアルな道具」と呼んだものに、50年かけて、商業的な必然として近づいたとも言えます。

同じ問いは、屋根の上にも、軒先の蓄電池にも当てはまります。太陽光パネルは、それを設置した会社が消えても発電します。しかし遠隔で制御される蓄電池は、制御する側が消えたとき、どうなるのでしょうか。VanMoof の破綻が突きつけたのは、自転車に固有の問題ではありません。接続され、遠隔で更新され、サーバーに認証を仰ぐ機器はすべて、それを配給する制度と運命を共にするという問題です。

自分の自転車から締め出されない、というのは、ずいぶんささやかな自由です。しかしそのささやかさこそ、Frontiers で見た論点の具体例でした。問われているのは性能ではなく、誰が決められるかです。

参考文献


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