Shota Furuya

Briefs

安い時間に集まるEVを、誰が束ねるのか

EIF Brief JP #27

EVは「動く蓄電池」と呼ばれます。走っていない時間が長く、充電する時刻を選べるので、電気の安い時間に充電すれば、家計にも系統にもよいと考えられてきました。ところが、多くのEVが同じ安い時間を選べば、その時間はもう空いていません。値段に応えるEVが増えるほど、応え方がそろうことが新しい問題になります。EVの柔軟性は、誰が、どう束ねるのでしょうか。

安い時間を見つけて選ぶことは、ひとりでもできます。全員が同じ時間を選ばないようにするには、反応をばらけさせる仕組みが要ります。その役割を充電器や外部の事業者が担うとしても、家庭は最後に決める権利を手元に残そうとします。EVの柔軟性を生かせるかどうかは、反応をばらけさせて束ねる仕組みを、誰が、どんな約束でつくるかにかかっています。


Signal - 変化の兆し

今週の数字:1.8%と54.4%

スマート家電を外部の事業者が遠隔で動かす場合に、どの使い方を選ぶか。オーストラリア・ビクトリア州の配電会社3社の顧客1,325人への調査(2023年)。EV世帯には、5年以内に購入する意向のある世帯を含む。出典:Kaviani et al.(2025)表5をもとに作成 [1]。

オーストラリアのビクトリア州で、配電会社3社の顧客1,325人にたずねた調査があります。食器洗い機やEVの充電器、給湯器などのスマート家電を、電力会社などの外部の事業者が遠隔で操作し、電気の安い時間に動かすとしたら、どの使い方を選ぶか。EVをもつ世帯と、5年以内に買う予定の世帯をあわせた399世帯のうち、「完全に自動化してよい」と答えたのは1.8%でした [1]。

多くの世帯が選んだのは、その中間です。54.4%は「必要なときに手動で上書きできるなら自動化してよい」を、37.1%は「自分で設定して管理したい」を選びました。主な充電方法として、値段や太陽光の発電状況に応じるスマート充電器を使っている、または使うつもりと答えた136世帯でも、完全な自動化を受け入れたのは3.7%です [1]。EVを保有するか購入を考えている世帯は、安い時間に充電することには積極的でも、最後に決める権利は手元に残しておきたいと考えています。

上書きしたい場面としてもっとも多くあがったのは、家族の病気や体調の不安でした。猛暑、嵐や洪水、山火事、旅行、来客、休暇も挙げられています [1]。著者らが注目したのは、こうした場面の多くが、たくさんの家庭で同時に起きることです。猛暑の日や学校の休暇には、多くの世帯が一斉に自動化を解除し、需要が急に増えるおそれがあります。著者らはこれを「協調的オーバーライド事象(orchestrated override events)」と呼び、系統の運用者にとって大きな課題になりうると指摘しています [1]。

この数字は、スマート家電全般の自動化に関する意向をたずねたもので、EV充電だけの回答でも、実際の行動記録でもありません。対象もオーストラリアの1州にある配電会社3社の顧客に限られます [1]。

反応をばらけさせる役割を充電器や外部の事業者が担っても、家庭はその手綱の一部を握り続けようとします。束ねる仕組みは、ときどき上書きされることを前提に設計する必要があります。

参考文献

  • [1] Kaviani, F., Dahlgren, K., Koppel, S., Strengers, Y., Martin, R., Korsmeyer, H., & Pink, S. (2025). “We’d rather have a clean planet than anything else”: Household values and automated future electric vehicle charging. Energy Research & Social Science., 121, 103965.

Frontiers - 知の最前線

今週のテーマ:安い時間はみんなが選ぶと安くなくなる

英国の家庭の電力使用量を記録したデータでは、夜中の0時30分に需要が急増し、朝の5時30分に急減しています [1]。

この2つの時刻は、電気自動車(EV)向け料金プラン「Octopus Go」で電気が安くなる時間帯のはじまりと終わりに一致します。個々の世帯の契約や充電記録を突き合わせた分析ではありませんが、料金の影響が表れたとみられます [1]。

EVは「動く蓄電池」と呼ばれます。走っていない時間が長く、充電する時刻を選べるので、電気の余る時間に需要を移せる柔軟な需要の代表とされてきました。デンマークの研究では、EVの充電が家庭のほかの電力需要よりずっと値段に反応していました [2]。

ところが、多くのEVが同じ安い時間を選ぶと、その時間はもう空いていません。英国の0時30分の山は、その兆しです。

EVの充電は家庭の電気よりずっと値段に反応する

ユリアン・ミッタークらデンマーク工科大学のチームは、コペンハーゲン首都圏の住宅に置かれた充電器(2024年末で約5,000台)の、2021年9月から2024年12月までの充電記録を分析しました。充電器はひとつの充電サービス事業者のもので、充電の開始や停止を事業者が外から制御していないため、利用者自身が決めた充電のタイミングを観察できます [2]。

デンマークは、この問いを調べるのに向いた国です。家庭のスマートメーターの設置は2020年に完了し、2023年には家庭の約7割が、1時間ごとに値段が変わる卸電力市場の価格(スポット価格)に連動した契約を結んでいました。配電網の利用料(託送料金)も、深夜を安く、夕方を高くする時間帯別の料金です [2]。

値段と需要の関係を測るのは、見た目より難しい作業です。需要が増えれば値段も上がるので、両者は同時に決まります。そこで著者らは、その日の風力と太陽光の発電電力量を使いました。風が強く日が照る時間は、需要と関係なく値段が下がります。この「外から値段を動かす力」を手がかりにすることで、値段が変わったときに充電がどれだけ動いたかを取り出せます [2]。

結果は、値段が1%上がると充電の量がおよそ0.76%減るというものでした。経済学でいう価格弾力性は−0.756です。同じ方法で測った一般家庭の電力需要は−0.062で、EVの充電はその約12倍、値段に反応していました [2]。冷蔵庫や照明は使いたいときに使うしかありませんが、EVの電池は走るときまで電気をためておけます。充電する時刻と、電気が役に立つ時刻が離れているのです。

ただし、この数字は数時間の範囲で表れる短期の需要反応を測ったもので、値段が高いと走る距離が減るといった長期の変化を示すものではありません。1事業者の充電器、1つの配電会社の区域に限られた結果で、個々の利用者がどの料金契約を結んでいたかも観察できていません [2]。

値段に応える習慣は危機が去っても残った

充電の値段への反応は、はじめから強かったわけではありません。2021年の弾力性はほぼゼロで、月によってはわずかに正でした。値段が上がっても、充電は減っていなかったのです。2022年のはじめから弾力性は負に転じ、大きくなっていきました。欧州のエネルギー危機で電気の値段が急騰した時期と重なります [2]。

危機が落ち着き、値段の変動が小さくなってからも、充電は値段に強く反応し続けました。季節で見ると、値段の差が小さい夏のほうが、差の大きい冬より弾力性が大きく出ています。著者らは、値段の差が縮んでも、安い時間に充電をずらす習慣が続いたためだと解釈しています [2]。

危機と反応の強まりは、時期が重なっているだけで、危機が原因だとこの分析だけで断定はできません。同じ時期に、充電の開始時刻を予約できる機能やアプリが使われるようになった可能性もあります。それでも、この結果は、一度身についた充電のしかたが、きっかけが去ったあとも続くという解釈と整合します。値段への反応は、値段を見るたびの判断というより、習慣や機器の設定として定着していきます。

反応がそろうと夜中に新しい山ができる

習慣や機器の設定として定着した反応は、同じ時刻にそろいやすくなります。冒頭の英国のデータは、英国のエネルギー・システムズ・カタパルトが、2024年11月の典型的な1週間について、854世帯のスマートメーターの記録を分析したものです。EVと自宅の充電器をもつ408世帯では、1日最大の需要が夜中に現れました。このような世帯が約50%を占める場合、このサンプルでは夜中の山が夕方の山の2倍になりました [1]。

スペインでも、2万150世帯のスマートメーターデータからEV充電を推定したところ、充電の多くが深夜1時から7時の割安な時間帯に集中していました。著者らは、時間帯別の料金が需要を移すのに役立っていると評価する一方、充電が同じ時間に重なることで新しいピークが生まれ、EVが増えるほど系統の負担になりうると指摘しています [3]。

ミッタークらも同じ懸念を示しています。時間帯別の託送料金は、料金表が数か月前に決まり、その日の需要には反応しません。EVが少ないうちは、ピークの時間を避けさせるわかりやすい仕組みです。EVが増え、多くの利用者が同じ料金表に反応するようになると、いまの「オフピーク」の夜が、新しいピークになります。著者らは、固定の時間帯別託送料金を使ってよいのは、柔軟なEV充電を合計しても現在のピークより小さい系統に限られると提言しています。それを超えたら、時々刻々と変わる託送料金や、同時に使う電力(kW)に応じた料金に移るべきだという提案です [2]。

英国は、この問題を機器の側でも手当てしています。2022年6月から、新たに販売される家庭用などの充電器には、充電の開始を最大600秒(10分)の範囲で無作為に遅らせる機能が、初期設定として義務づけられました。多くの充電器が同じ瞬間に動き出さないようにするための規定で、利用者は解除できます [4]。10分のずれで防げるのは瞬間的な立ち上がりで、何時間も続く夜中の山は残ります。EIF Brief JP 第24号で取り上げた系統用蓄電池が、増えるほど自らの稼ぎを減らすのと同じように、安い時間をみんなが選ぶほど、その時間の価格は上がっていきます。

時間を動かせるかどうかは暮らしが決める

値段に反応できるかどうかは、EVの性能と世帯の暮らし方の両方に左右されます。

プイ・ティン・サヒンとヘンリケ・ラウは、米国の生活時間調査(American Time Use Survey)をもとに、人々の1日の活動の時刻と順序から家庭の電力需要を組み立て、時間帯別料金の効果をシミュレーションしました。決まった時間に働き、学ぶ人たちのグループは、全員に同じ時間帯別料金を課すと、定額の料金より請求額が15.4%増えました。夕食や入浴の時間を、値段に合わせて動かせないためです。ところが、時間の制約が強い層を時間帯別料金の対象外とし、在宅勤務や勤務時間の柔軟化と組み合わせると、請求額は定額料金より20.3〜22.1%少なくなりました [5]。これはシナリオ計算です。同じ料金表でも、時間に余裕のある世帯には得になり、余裕のない世帯には罰になりえます。

EVの場合、時間に加えて、充電する場所の問題があります。名古屋大学のウム・エ・ハニらは、中部と関東のバッテリーEV(BEV)の利用者441人の調査(2021年)を分析しました。自宅に充電設備がない人は43.5%にのぼります。通勤に使う人は自宅での充電と、買い物に使う人は商業施設などの急速充電と強く結びついていました。世帯年収1,200〜2,000万円の層は自宅での充電に寄り、400〜1,200万円の層は公共の急速充電に頼る傾向がありました。著者らは、中間層が都市部の集合住宅に住み、自宅で充電しにくいためだと解釈しています [6]。

横断調査なので因果関係は言えず、回答者の約7割は中部に住む人です [6]。それでも、夜中に安い電気で充電するという選択肢は、自宅に充電器がある世帯ほど使いやすいという構図は読み取れます。屋根をもたない人が太陽光に参加しにくいように、自宅の駐車場をもたない人は、自宅で夜間充電する選択肢をもちにくく、価格に応じて時刻を選べる幅も狭くなります。

EVから電気を戻す収益の見積もりは前提しだいで大きく変わる

充電の時刻をずらすことに加え、EVの電池から系統へ電気を戻す使い方もあります。V2G(Vehicle-to-Grid)です。世界のEVの蓄電容量を合わせると、系統用蓄電池全体の約10倍になります [7]。これを使えれば、系統用蓄電池を新たに増やす必要を減らせるかもしれません。

ティム・ジグナーらドイツのカールスルーエ工科大学などのチームは、V2Gの収益性を推計した過去20年の研究を集め、86研究・680件の結果を「1台あたり年何ユーロの利益か」にそろえて比べました。各研究が計上した費用を差し引いた「利益」を報告した69研究の中央値は、1台あたり年201ユーロ(約3.5万円)です。ところが、研究ごとの中央値は−1,349ユーロから3,128ユーロ(約−24万円から約55万円)まで広がっていました。20年たっても、この幅は縮んでいません [7]。

幅の大きな理由のひとつは、EVがいつ系統につながっているかの仮定です。多くの研究は、駐車している時間はずっと充電器につながっていると仮定します。V2Gのプログラムに入っていないEVの所有者を対象にした調査では、駐車中に充電器につなぐ確率は最大でも約25%でした。報酬などで参加を促す実証でも約61%です [7]。電池の劣化の費用は、研究が置く仮定の中央値が、実測にもとづく見積もりの約10倍です。双方向の充電器の費用の仮定は、中央値でいまの販売価格の3分の1に届きません [7]。

ジグナーらが探したかぎり、V2Gの実証プロジェクトで、所有者が実際に手にした損得を報告したものは1件もありませんでした [7]。V2Gの経済性についての知識は、ほぼすべてがモデルの計算から来ています。V2Gの収益を示す数字を目にしたら、何が実測で、何が仮定なのかを確かめる必要があります。

短い取引単位がEVを市場に入れた

研究ごとの違いのなかで、V2Gの採算を大きく左右するのが、市場のルールです。

ヤーン・コレニとペトリク・ルンストは、ドイツで周波数を保つための調整力の市場(aFRR)を対象に、家庭のV2Gの採算を計算しました。2022年6月、この市場のルールが欧州共通の指針に合わせて変わりました。(1)支払いが、各自の入札価格で払う方式(ペイアズビッド)から、落札した全員に同じ価格を払う方式(ペイアズクリア)に変わりました。(2)取引の単位が、4時間から15分に短くなりました。(3)入札の締め切りが、取引の1時間前から25分前に近づきました [8]。

V2Gでは、入札した時間のあいだ、EVが自宅に停まって充電器につながっている必要があります。取引の単位が4時間なら、EVを4時間あけておかなければなりません。15分なら、出かけるまでのわずかな時間も使えます。著者らの計算では、旧ルールのもとでは年77〜115ユーロ(約1.3万〜2万円)の損失だったV2Gが、2023年の新ルールでは年748〜881ユーロ(約13万〜15万円)の利益に変わりました [8]。電池の性能は同じで、採算を左右した主因は市場ルールでした。

この利益は、そのまま続くとはかぎりません。著者らは、アグリゲーター(多数の設備を束ねて市場に出す事業者)の費用をゼロとし、系統の利用料や税・賦課金を計算から外しています。著者ら自身、この利益を「先行者利益」として読むよう求めています [8]。ドイツの代表的な調整力である一次調整力(FCR)の市場は、2024年に約1,400MWでした。系統に接続可能なEV群の合計出力は、すでにその10倍を超えます [7]。参加するEVが増えれば、調整力の価格は下がり、定置型の蓄電池とも同じ小さな市場を分け合うことになります。ここでも、安い時間をみんなが選ぶのと同じことが起きます。

柔軟性は台数ではなく束ね方で決まる

ここまでの研究をつなぐと、EVの柔軟性は、台数や電池の容量だけでは決まらないことがわかります。

ひとつめは、反応をそろえないことです。全員が同じ料金表に同じように反応すると、山は消えずに別の時刻へ移るだけです。反応をばらけさせる手は、担い手ごとに3つあります。

配電網の利用料を決める配電会社と規制当局:ミッタークらは、数か月前に決めた時間帯別の託送料金をやめ、その時々の配電網の混み具合に応じて変わる託送料金や、同時に使う電力(kW)の大きさに応じた料金に移ることを提案しています [2]。夜中でも配電網が混めば利用料が上がるので、全員が同じ時刻に充電を集める理由が薄れます。

家庭に電気を売る小売事業者:カタパルトの報告は、もっとも安い時間を家ごとにずらす料金や、地域ごとの系統の状態に応じた割引を求めています [1]。家ごとに安くなる時刻をずらせば、充電のはじまりは自然に分散します。

充電器の運転を外から調整する事業者:管理充電(スマート充電)では、利用者が「朝7時までに8割まで充電」のように条件だけを決め、充電を何時に、どれだけの速さでおこなうかは、充電器のメーカーや小売事業者、アグリゲーターがソフトで決めます。利用者は値段を見張る必要がなく、事業者は多くのEVの充電を時刻をずらして割り振れます。英国が充電器に義務づけた10分以内の無作為な遅れ [4] は、この調整を国が最低限の水準で機器に組み込んだものと位置づけられます。カタパルトの報告も、固定の安い時間から離れ、系統のその時々の状態に応じて充電を動かす管理充電や双方向の充電を求めています [1]。

これらに共通するのは、時刻を選ぶ判断を、ひとりひとりの家庭から、全体を見渡せる立場へ部分的に移すことです。

2つめは、参加できる人を広げることです。時間に余裕があり、自宅に充電器がある世帯だけが値段に応えられるなら、得をするのはその世帯だけになります。職場や商業施設の充電器でも同じ契約で参加できる仕組みは、コレニらも提案しています [8]。

3つめは、所有者が受け入れられる契約にすることです。アンダース・フィエンボー・イェンセンらは、欧州6か国の1,504人に、条件の異なるV2Gの契約を選んでもらう実験をおこないました。基準となる属性の回答者は、電池の劣化が1%増えるごとに、月約40ユーロ(約7,000円)の追加の報酬を求めました。自分の充電器を設置できる人ほど、V2Gの契約に前向きでした。EV市場がもっとも成熟したデンマーク、ドイツ、アイルランドでは、提示されたV2G契約を受け入れる意向がもっとも低くなりました [9]。著者らは理由を推測にとどめつつ、市場が成熟して経験が積み重なると、契約に求める条件も高くなるのではないかと述べています [9]。

ただし、この実験の結果を読むときには、2つの点に注意が必要です。回答者が選んだのは、条件を組み合わせてつくった仮想の契約です。V2Gの商品はまだ市場にほとんどなく、実際に契約する人の行動を観察できないため、著者らはこの方法をとりました [9]。アンケートで「この条件なら選ぶ」と答えることと、実際に契約して毎日EVを充電器につなぐことのあいだには、差が生じえます。

回答者の多くはEVをもっていません。BEVをもつ人は5%、プラグインハイブリッド車を含めても11%でした。著者らは、これからEVを運転する人々を代表させるため、車を使える18歳以上の人を対象にしています [9]。上の数字は、これからEVを手にする可能性がある人々の期待として読むのが適切です。

柔軟性は、EVに備わった性質ではありません。値段の届け方、参加の条件、契約の中身をどう組むかで、引き出せる量が変わります。

市場連動型料金は2021年の価格高騰でつまずいた

日本でも、夜の安い時間に電気を集める仕組みは、かなり前からありました。夜間の電気を割安にする時間帯別の料金と、深夜にお湯を沸かすヒートポンプ給湯機(エコキュート)は、オール電化住宅とともに広がりました。電気が余る夜に需要を移すことは、かつては系統にとって合理的でした。

いまは、太陽光の普及により、昼にも電気が余る時間が生まれています。九州などでは、昼に太陽光の発電を止める出力制御が増えました。あらかじめ時間帯を決めた料金表だけでは、日々変わる余剰に合わせにくくなります。そこで経済産業省は2024年から、エコキュートなどの機器が外部からの指令で運転時刻を変えられるよう、その機能をはじめから備えさせる仕組み(DRready)を検討しています [10]。料金表で時刻を固定せず、系統の状態に合わせて機器を動かそうという考え方です。

一方、卸電力市場の価格に連動する料金プランは、2021年1月の時点で約80万件、提供事業者の供給シェアは1.86%とされていました [11]。その月、寒波と燃料不足で卸電力価格が高騰し、30分単位の価格は一時1kWhあたり251円をつけました [12]。請求額が10倍になりうるとして、市場連動型から別のプランへ切り替える動きが相次ぎました [11]。値段に応える仕組みは、値段が跳ね上がったときに誰が損を引き受けるのかという問題と、切り離せません。

家庭用の蓄電池やEV充電器などの小さな設備(低圧リソース)は、2026年3月14日の実需給分から、多数をひとつの「群」としてまとめて需給調整市場に参加できるようになりました [13][14]。同年4月には、GOが複数拠点のEV充電器230基超を束ね、充電量の調整で市場に参加しています [15]。制度上の入口は開きましたが、家庭のEVをどう参加させ、利益をどう分けるかは具体化の途上です。

日本は、デンマークのように家庭の多くが時間ごとに変わる値段で電気を買う段階を経ずに、EVを束ねる段階に入りつつあります。それは、英国の0時30分の山を経験せずに済む機会でもあります。その場合、値段に反応して時刻を選ぶ役割の多くを、家庭よりも、充電器や機器を外から調整するアグリゲーターや小売事業者が担います。束ねる側は、誰のEVをどの時間に動かし、得た利益を所有者とどう分けるのかを明らかにする必要があります。自宅に充電器のない人たちの参加経路も、今回確認した制度資料や事例からはまだ見えません。

安い時間を見つけて選ぶことは、ひとりで十分にできます。全員が同じ時間を選ばないようにすることは、ひとりではできません。EVの柔軟性を生かせるかどうかは、台数ではなく、反応をばらけさせて束ねる仕組みを誰がつくるかにかかっています。

円換算は1ユーロ=175円で概算しています(2026年11月2日の相場を参考)[16]。

参考文献


On the Radar - 現場の実践

今週のカーシェア:Utrecht Energized(オランダ・ユトレヒト)

充電中の Renault 5 E-Tech。Utrecht Energized で使われているのと同じ車種で、ドイツのラインフェルデン=エヒターディンゲンで2025年に撮影。写真:Alexander Migl(CC BY-SA 4.0、Wikimedia Commons)

ユトレヒトでカーシェアのEVを借りる人は、アプリで予約し、使った時間と走った距離に応じて料金を払います。ほかのカーシェアと変わりません。違うのは、EVを返したあとです。

返された Renault 5 は、専用の駐車区画にある7kWの双方向充電器につながります。次の予約が入るまでのあいだ、電気の安い時間に充電し、高い時間には電池の電気を配電網に戻します。2025年6月にはじまった、V2G(Vehicle-to-Grid)に対応したカーシェア「Utrecht Energized」です。オランダ最大のカーシェア事業者 MyWheels の車両の一部として運営され、欧州で初めての大規模な V2G カーシェアとされています [1]。

予約表があるからカーシェアのEVは電池になる

Frontiers で見たように、V2G の収益の見積もりを大きく左右するのは、EVがいつ充電器につながっているかの仮定です。個人のEVでは、その確率は最大でも約25%でした。カーシェアは、この不確かさを予約表で解きます。いつ次の利用者が車に乗るのかを、事業者は前もって知っているからです。

充電と放電を決めるのは、地元の企業 We Drive Solar です。MyWheels の予約システムと連携し、次の予約の開始時刻、返ってきたときの電池の残量、前日市場で決まる1時間ごとの電気の値段の3つから、どのEVをいつ充電し、いつ放電するかを決めます。電池の劣化を抑えるため、充放電のあいだは残量を20〜80%に保ち、予約の開始時刻には満充電にしておきます。利用者が乗るときに電池が足りない、ということが起きない設計です [1]。

Utrecht Energizedの仕組み。カーシェアの予約情報と前日市場の電気の値段をもとに、We Drive SolarがEVの充電と放電を決める。出典:(Letcher, Britton, & Hoggett, 2026)[1]、Stedin(2026)[2]をもとに作成。

この仕組みは、電気の値段を配電網の混み具合の目安として使っています。値段が高い時間は、配電網も混んでいる時間だとみなすのです。初期のデータでは、値段と混雑が一致したのは約95%の時間でした [1]。卸電力市場で安く買って高く売る収入に加えて、配電網の混雑を和らげるサービスでも収入を得ており、周波数を保つための調整力市場への参加も検討しています [1]。

50台が5か月で65MWhを配電網に戻した

開始から5か月で、50台のEVが配電網に戻した電気は65,000kWhを超えました。1台あたり平均1,300kWhで、放電した時間は1台あたり118時間です。夕方のピークには、フリート全体で最大300kWを供給しました [1]。

118時間を5か月でならすと、1日あたり50分足らずです。EVはほとんどの時間、カーシェアの車として使われるか、充電器につながって待っています。一方、7kWで換算すると300kWは約43台分で、50台の約86%に相当します。短い時間でも、多くのEVが同時に電気を戻せば大きな出力になります。

ただし、この数字の出所は、We Drive Solar の創業者が SNS に投稿した報告で、エディンバラ大学の評価報告書もそれを引用しています。収益、利用者の損得、配電網の混雑がどれだけ減ったかは、公表されていません [1]。Frontiers で紹介した、V2G の所有者が実際に手にした損得の報告が1件もないという空白は、この現場でもまだ埋まっていません。

太陽光の街で配電網が満杯になった

ユトレヒトでカーシェアEVのV2Gが進んだ背景には、目の前の配電網の混雑がありました。

オランダは、送配電網の混雑(netcongestie)がもっとも深刻な国のひとつです。2023年10月、気候・エネルギー相は、すべての州の送配電網を「おおむね満杯か、満杯に近い」と表現しました。2024年には、大口需要家1万件と発電事業7,500件が、新規や増強の接続を待っていました [1]。

発電電力量に占める太陽光と風力の割合は48%(2024年)で、1人あたりの太陽光発電の設備容量は欧州最大です。ユトレヒトでは建物の約35%に太陽光パネルが載っています。2025年5月には、全国の太陽光の出力が26GWに達した一方、需要は15GWでした [1]。さらに2026年7月から、ユトレヒト州の一部では、企業や家庭による新規・増強接続の申し込みが一時停止されています [3]。

配電会社 Stedin は、夕方のピークに充電を止める充電器が1基あれば、新しい住宅を1戸つなげると試算しています [1]。EV の充電は混雑の原因であると同時に、時間をずらせば住宅を建てる余地を生む資源にもなります。

太陽光で走るカーシェアからはじまった

We Drive Solar は、地元の起業家ロビン・ベルフが2016年に、市内の太陽光の余った電気で走るカーシェアとして立ち上げた会社です。2019年には、改造した Renault ZOE と交流(AC)の充電器で V2G の試験をおこないました。地域の開発機関 ROM が、この最初の試験に資金を出しています。2023年にはオランダの企業と組んで、AC の双方向充電器を開発しました [1]。

AC 方式では、電池の直流を交流に変える装置がEVの側にあります。充電器の側に変換装置を置かずに済むかわりに、自動車メーカーがその機能をEVに組み込む必要があります。多くのメーカーが様子見を続けるなか、Renault は2019年の試験から We Drive Solar と組み、普及価格帯のEVに V2G の機能を載せました [1]。

公的な主体も、それぞれの持ち場で支えてきました。配電会社が出資する非営利組織 ElaadNL は、メーカーや充電器の事業者に、試験と認証を無償で提供しています。ユトレヒト市は、充電器を調達するときの仕様に V2G 対応を要件として書き、変電所の単位で充電の需要と混雑を地図にした2030年までの計画をつくりました。Stedin は44の自治体と国が所有する公営の配電会社で、2021年にはユトレヒト大学と組み、We Drive Solar の充電器300基超を使って、混雑に応じて変わる託送料金の効果を確かめる実験もおこないました [1]。

それでも、国や地域ごとに異なる系統連系の技術要件(グリッドコード)に適合したと示すには、6〜12か月以上かかります。ユトレヒトでは確認する範囲を絞り、他の地域での適合の実績を受け入れることで、この手続きを短くしました [1]。報告書の著者らは、こうした柔軟な運用を引き出した要因として、組織の中で熱心に動いた少数の個人の存在を挙げています。

配電会社と柔軟性の利用条件を定めた

2026年6月、Stedinは、充電器を運営するLomboXnetなどと「容量制御契約」を結びました。いつ、どんな条件で、双方向充電器の柔軟性を配電網のために差し出すかを定め、性能や通信、認証、サイバーセキュリティも取り決めています [2]。試験としてはじまった取り組みが、配電会社との契約にもとづいて使われる段階に入りました。契約の規模と金額は公表されていません。

台数も増えています。MyWheelsは2026年6月、双方向対応のカーシェアEVがユトレヒトで300台、アイントホーフェンを含む国内全体で350台を超えたと報告しました [4]。Stedinによれば、個人のEVも含めると、ユトレヒト地域では約500台の双方向対応車が動いています [2]。

残る問いは、事業として続くかどうかです。報告書の著者らは、柔軟性の市場、電気の売り買い、系統の増強を避けたことによる節約を積み上げても、それだけで事業が成り立つかは不確かだとしています。まず成り立ちやすいのは、カーシェアや電力の小売、家庭のエネルギー管理と組み合わせた事業だという見立てです。そのうえで、ユトレヒトの成功は、深刻な混雑、公費による無償の試験、公営の配電会社、長年の協力関係という固有の条件に支えられており、条件の違う都市は別の地点から出発することになると留保しています [1]。

EIFの視点

日本でも、EVの充電を束ねて系統の調整に使う仕組みが動きはじめました。家庭用蓄電池やEV充電器などの低圧リソースは、2026年3月14日の実需給分から、多数をまとめて需給調整市場に参加できるようになっています。GOは同年4月、自社の充電サービス用に複数拠点へ設置したEV充電器230基超を束ね、EVへの充電量を調整する形で市場に参入しました [5]。今回確認した制度資料と事例からは、自宅に充電器のない人の参加経路はまだ見えません。

ユトレヒトが示すのは、技術よりも組み合わせの重要性です。予約表をもつカーシェア事業者、充電器を束ねる事業者、混雑に困る配電会社、駐車場と調達の仕様を決める市が、それぞれの持ち場で同じ問題に向き合いました。

日本で同じ組み合わせをすぐにつくるのは簡単ではありません。EVの電気を系統へ戻すV2Gは、日本ではまだ実証が中心です。それでも、自治体が公用車のEVや公共駐車場の充電器を入れ替えるときに、あとから束ねる余地を残せます。災害時の給電と系統調整の両方に使える機器か、運用データを外部の事業者と共有できるかを、調達の段階で確かめておくことです。

EVを電池に変えたのは、技術に加え、予約表と配電網と駐車場をつないだ地域の組み合わせでした。

参考文献


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