正しさだけでは、不安に届かない
EIF Brief JP #17
「正しい情報を届ければ、人は正しく判断する」。エネルギー政策のコミュニケーションは、長くこの前提に立ってきました。反対や迷いが生まれるのは知識が足りないからであり、数字と科学を示せば理解を得られるという考え方です。けれども、人は空白のなかで情報を受け取るわけではありません。ものを長くつかいたいという価値、暮らしが変わることへの不安、政府や企業への不信、自分で決めたいという感覚。事実は、すでにもっている価値や人とのつながりを通して、はじめて意味をもちます。
今号 EIF Brief JP #17 では、Signal で、まだ動くガソリン車をEVへ替えることの排出削減効果を取り上げます。2年落ちの車でも、生涯のCO2排出量は約50%減るという、直感に反する結果です。Frontiers では、EVをめぐる誤情報を9か月にわたって追った研究から、誤情報が広がる理由をたどります。そこで提供されていたのは、誤った事実だけではありませんでした。仲間とのつながり、移行を拒んでもよいという正当性、そして決めないでいられる安心です。On the Radar で取り上げるのは、オーストラリアの地域電化実証 Electrify 2515 です。隣の家のキッチン、地域の施工業者、電話に出る担当者を束ね、最大500世帯が一緒に電化を試しています。
ファクトチェックは必要です。それでも、誤情報が安心を配っているとき、数字の訂正だけでは不安の宛先は変わりません。情報を受け取ってもらうには、正しい説明だけでなく、困ったときに応答する人と、失敗しても戻れる道が必要です。問うべきなのは、「どうすれば誤解を解けるか」だけではありません。「その不安に、私たちは何で応えられるのか」です。
Signal - 変化の兆し
今週の数字:2年落ちでも、約50%減
2年間使用したガソリン車を廃車にしてEVへ替えた場合の生涯CO2排出量。ガソリン車を約16年の寿命までつかう場合を100とした概数です。既存ガソリン車の製造時排出は計算から外されています。出典:Campbell & Geyer(2026)、Root(2026)をもとに作成。
「まだ動くガソリン車なら、乗りつぶすほうが環境に良い」。ものを修理し、長くつかうことは、たいていの場合、環境への負荷を減らします。新しいEVをつくれば、車体と電池の製造で新たなCO2が出ます。いまある車をそのまま走らせれば、その分は避けられます。そう考えるのは自然です。
ところが、2026年8月に『Science』へ掲載された研究は、逆の結果を示しました。カリフォルニア大学サンタクルーズ校のJ・エリオット・キャンベルと、カリフォルニア大学サンタバーバラ校のローランド・ガイヤーは、400を超えるガソリン車とEVについて、車種、電費、電源構成、年間走行距離、電池容量、製造時の排出量をさまざまに設定し、ガソリン車を寿命までつかう場合と、途中で廃車にしてEVへ替える場合を比べました [1, 2]。
2年落ちのガソリン車をEVへ替えた場合でも、その後を含む生涯のCO2排出量は、およそ50%少なくなりました [3]。さらに早く、購入から1年以内に替えた場合、16年間の排出量は58%減りました。EVを製造するときに生じる排出量は、走行時の削減によって通常約3年で埋め合わせられます [1, 2]。
研究は、ガソリン車に有利になるように計算しています。すでに走っているガソリン車の製造時排出は、取り戻せない埋没排出として計算から外しました。つまり、ガソリン車は製造時のCO2をゼロ、EVだけが製造時のCO2を背負った状態から比べています。 それでも、早く替えるほうが多くの条件で排出量を減らしました。
理由は、製造時に一度だけ生じる排出と、走るたびに積み上がる排出の違いです。一般的なガソリン車では、燃料がもつエネルギーのうち、車を動かすためにつかわれるのは約20%で、残りの多くは熱として失われます [2]。EVの製造には大きな排出がともないますが、ガソリン車は走り続けるかぎり、効率の低い燃焼と排出をくり返します。長く乗るほど、避けたはずの製造時排出より、走行時に積み上がる排出のほうが大きくなるのです。
もちろん、「動くガソリン車はすべて、すぐに廃車にすべきだ」という結論ではありません。研究が検討した早期交換シナリオの92%では排出量が減りましたが、走行距離がきわめて短い車、効率の良いプラグインハイブリッド車、電力の排出係数が高い地域では結果が変わりえます [2]。車を買い替える費用も、この分析には含まれていません。廃車にせず中古車として売り、別の場所で走り続けるなら、社会全体でガソリン車の走行を終わらせたことにもなりません。
この数字がおもしろいのは、EVの優位を示すからだけではありません。「ものを長くつかうべきだ」という環境上の価値が、EVへ替えない理由にもなりうることを示しているからです。同じ人のなかに、廃棄を避けたいという価値と、燃料の排出を早く止めたいという価値が同居しています。数字をひとつ示しても、その数字は、すでにもっている価値や経験を通して受け取られます。
それでは、正しい情報を示せば、この迷いは解けるのでしょうか。今週の Frontiers では、EVをめぐる誤情報を9か月にわたって追った研究から、誤情報は、信じられているから広がるとは限らないという問題を考えます。
参考文献
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[1] Campbell, J. E., & Geyer, R. (2026). The climate benefits of retiring a fully operational internal combustion engine vehicle. Science, 393.(6811), 591–595.
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[2] Soergel, A. A. (2026, August 6). Thinking about trading your car in for an EV? Here’s a compelling new reason to do it now. University of California, Santa Cruz.
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[3] Root, T. (2026, August 14). Your gas car works fine. Consider an EV anyway. Grist.
Frontiers - 知の最前線
今週のテーマ:誤情報は、なぜ「信じられて」いなくても広がるのか
前号・前々号で、私たちはふたつの前提を疑ってきました。反対の正体は住民のエゴだという前提(第15号)と、需要は与えられるものだという前提(第16号)です。今号で扱うのは、さらに手前にある前提です。正しい情報を届ければ、人は正しく判断する。 エネルギー政策のコミュニケーションは、ほとんどこの一文の上で組み立てられています。説明会も、パンフレットも、ファクトチェック記事も、足りないのは情報であるという診断から出発しています。ところが、電気自動車をめぐる誤った情報を9か月にわたって追いかけた研究は、まったく別の姿を描き出しました。誤情報は、信じられているから広がるのではないというのです。
「知らないから反対する」という診断
この診断には名前があります。「欠如モデル(deficit model)」 です。公衆が新しい技術を受け入れないのは知識が欠けているからであり、ゆえに教育と広報でその欠如を埋めればよい、という考え方です。使いやすい診断でした。反対に出会うたび、伝え方が足りなかったのだと考えれば、伝える中身そのものを問い直さずに済んだからです。
前号までの流れを覚えている方は、既視感をもたれるかもしれません。第15号でたどったNIMBYという説明も、まったく同じ構造をもっていました。反対の理由を住民の側の欠陥に置き、事業や制度の側を検討の外に出します。今号でおこなうのも、同じ解体です。解体する相手が、エゴから無知に変わっただけなのです。
そして、実証研究は、この診断をすでに掘り崩しています。オーストラリアの研究チームが整理した先行知見は、3点にまとめられます [1]。
第一に、教育水準や科学的知識が高く、じっくり考える傾向が強い人ほど、誤情報を信じにくいとは限りません。
第二に、オーストラリア、オーストリア、ドイツ、米国の大規模調査では、EVを実際にもっている人と、もっていない人とで、EVに関する誤った記述に同意する確率は同程度でした。 実物に毎日触れていることさえ、決め手にならないのです。
第三に、もっとも強い予測要因は信念の整合性でした。すでにもっている考えとの噛み合い方や、政治や産業のエリートへの見方、制度や主流メディアへの信頼の程度です。その結果として、公式の情報源より、そうでない情報源のほうを信頼する人が生まれます。
ここで言葉を整理しておきます。誤情報(misinformation) は、最良の科学的証拠に照らして誤っている情報が、必ずしも欺く意図をともなわずに共有され、流通するものを指します。偽情報(disinformation) は、政治的な工作者、業界団体、商業的な利害をもつ主体などが、意図をもってつくり、流すものです。ふたつは切り離せません。偽情報は、欺く意図をもたない普通の人に共有された瞬間、誤情報になります。 隣人が善意で転送したその情報の出どころを、隣人自身は知らないのです。
誤情報のまわりに集まる人びと
セリーナ・マキューエンらの研究は、この問題を、意見調査ではなく生活の観察から捉え直しました [1]。オーストラリアの消費者122名を9か月にわたって追い、掘り下げたインタビュー188件と、参加者自身が撮影した短い動画413本、あわせて601件を集めています。属性別の集計では、居住州は西オーストラリア州40名、ヴィクトリア州43名、ニューサウスウェールズ州38名でした。居住地は都心25名、郊外83名、地方や遠隔地14名で、住まいは持ち家89名、賃貸32名でした。調査対象は、EVをもつ人、EVと太陽光の両方をもつ人、EVの購入を検討しているガソリン車保有者、検討していないガソリン車保有者という四つの層で構成されました。
そこから提示されたのが、EV誤情報コミュニティという見方です。ここで、大事な断りがあります。著者らは「コミュニティ」という語を比喩として使っており、境界のはっきりした同質の集団が実在すると主張してはいません。参加者が自分をその一員だと思っている、とも仮定していません。共有された意味や実践、信頼されるつながり、アイデンティティに注意を向けるための道具として使われています。
そのうえで、論文はこう述べます。
誤情報への対処は、技術・情報・教育だけの課題ではありません。誤情報がもたらす安心や統制の感覚、共有された経験を、社会文化の面から理解する必要があります [1]。
言い換えれば、こうなります。誤情報は「信じられている」から広がるのではありません。それが社会的なつながりをつくり、安心を与えるから広がるのです。 著者らは、その働きを三つの動態に分けました。
(1)EVを「よそのもの」にする言葉
ひとつめは象徴的フレーミング(symbolic framing) です。EVを、単に不慣れな乗り物としてではなく、危険で、実用に耐えず、この土地の文化に合わないものとしてかたちづくる働きを指します。
安全については、電池の火災が繰り返し語られました。「前庭で車が炎上する」。エンジン音がしないことで「大勢の人がはねられる」。走行中の放射線被曝への不安まで出てきます。運転者像も枠づけられます。EVに乗る人は「運転できない人、よく事故を起こす人」。この語りは、EVを否定的に描くためだけにあるのではありません。裏返せば、ガソリン車を運転してきたことに結びついた有能さ、自立、思いどおりに動ける感覚を、語り手自身に確認させています。
文化的な不適合も繰り返されます。その背景には、オーストラリアの広大な距離と、都市圏を出たときの公共交通の心もとなさがあります。「オーストラリアはまだSUVと四駆に取り憑かれている」。「車、それはただ自由だ」。ガソリン車の所有は、自立や強さや自由と長く結びついてきました。 その結びつきを揺らすものとして、EVが受け取られています。
そして、もっとも入り組んでいるのが環境をめぐるフレーミングです。充電に使う電気の中身が問題にされ、遠隔地では「文字どおりディーゼル発電機でEVを充電している」と語られ、レアアース採掘は労働者への搾取に支えられていると語られました。採掘と製造は「地球を略奪している」と表現されます。
ここが、この節でもっとも重要な発見です。
反EVの態度が、環境保護的な価値と整合するものとして提示されうるのです。誤情報は、EVへの懐疑が環境への配慮として立ち現れる、対抗的な道徳的立場を支えます [1]。
反対している人が、自分を環境の味方だと考えています。この構図に、環境を理由に説得する言葉は届きません。同じ価値を、逆向きに使っているからです。
公正さも語られます。EVの保有者は「特権的」だと見られ、ある参加者はこう述べました。「病気で体調の悪い私たちにはきわめて不公平になります。私たちは貧困のなかにいます。EVを買える見込みはまったくありません」。第15号で、補償と便益共有を混同すると、権利として支払われるべきものが厚意に見えてしまうことを確かめました。ここで起きているのは、その手前の段階です。不公正な移行が起きるという予感が、EVという技術そのものへの評価へと跳ね返っています。
(2)誰から聞いたかが、何を聞いたかを決める
ふたつめはネットワーク化された妥当性確認(networked validation) です。誤情報が、制度からの情報よりも本物らしく、自分に関係が深いと感じられるつながりを通じて、信ぴょう性を得ていく過程を指します。
不信の宛先ははっきりしています。政府と市場側の主体、つまり自動車メーカーや電力小売事業者です。「(政府と企業は)押し通したい特定の思惑をもっている」。テスラへの不信は経営者への不信と重なり、中国製EVへの懸念は地政学的な疑いと結びついて、「兵器化」を語る陰謀論めいた話にまで届きます。
一方、信頼が置かれるのは、友人、家族、同僚、そしてかかりつけの整備士です。「義理の兄がいて、整備士でした。車のことをよく知っています。彼に会いに行きます」。加えて、自動車クラブやオンラインのインフルエンサーのような、遠いけれど親しみのある声も信頼されます。同じ内容でも、誰の口から出たかで扱いが変わります。
そこにアルゴリズムが重なります。この点を、当事者自身が証言していることに驚かされます。
EVのニュースを検索すると、90%はYouTubeで嘘八百を並べるチャンネルばかりです。私がEV賛成派だと分かっているのに、「EV news」のような一般的な語を入れると、検索アルゴリズムはより多くの反EVコンテンツを見せてきます [1]。
自分の立場を認識しているはずの仕組みが、逆向きの情報を差し出してきます。情報環境は、もはや中立の通り道ではありません。
さらに厄介なことに、賛成側の情報は、懐疑をやわらげませんでした。 賛成派の主張は「過激だ」「特権意識がある」「大半の人の現実に根ざしていない」として退けられます。賛成派の主張は、すでにある懐疑を通して解釈されるのであって、反EVの見方をやわらげるとは限りません [1]。
そして、分断は両側から起きています。誤情報を信じる人びとは「教育がなく、社会経済的に下層で、批判的な情報リテラシーを欠く」と見なされ、賛成する人びとは自らを「教育があり、事実とフェイクを見分けられる」側に置きます。「私は自分でファクトチェックします。TikTok科学ではなく、物理学と化学が教えることを使います」。見下されていると感じている人に、正しさを差し出しても受け取ってはもらえません。
(3)安心という、もっとも強い動機
三つめが安心(reassurance) です。誤情報が、移行にともなう不確実さ、落ち着かなさ、自分で決められなくなる感覚をやわらげる過程を指します。
参加者に共通していた動機は、EVへの移行は避けられないという支配的な物語に対して、別の物語を見つけることでした。誤情報を受け入れれば、慣れ親しんだ運転習慣が続く未来を思い描けます。日々の習慣を、ひいては暮らしのかたちを変えることを、いま検討しなくてよくなります。 同時に、移行を進める側の思惑を見抜いている、政治的に賢い人間として自分を位置づけることもできます。
もっとも印象に残るのは、混乱そのものが安心の源になるという指摘です。
この誤情報というやつ。メッセージがあまりに入り混じっています。環境のために正しいことをしたいと思っている人にとって、テスラやEVを買うことが環境的に正しいのかどうかを知るのは、難しいと思います [1]。
何を追えばいいのかも非常に難しいです。誤情報も多いです。目を閉じ、知らないままでいるほうが簡単なんです [1]。
情報が多すぎて判断できないという状態は、判断しないでいることを正当化します。ある参加者はEVを買うつもりでしたが、火災の話を聞いてやめました。「もし燃えるなら、ディーゼルのほうがいいです。少なくとも火は自分の後ろで起きます。前ではありません」。誤情報は、決めないでいる自由を配っているのです。
それでも情報は無力なのか
ここまで読むと、情報を届ける努力そのものが無駄に思えてくるかもしれません。ここで、異なる結果を示す研究を見てみます。
プリンストン大学のチームは、米国の二酸化炭素回収・貯留(CCS)をめぐって、5,500名超を対象に、事前登録した実験を3件実施しました [2]。結果は明快です。情報の提供は事業への支持を7点尺度で0.47点引き上げ、その効果は1週間後にも残っていました。支持が高まった理由も特定されています。リスクが未知であるという感覚と、恐ろしいという感覚が、それぞれ下がったからです。しかも、この効果は制度への信頼が高い人にも低い人にも同じように現れました。
ふたつの研究は、結果が食い違っているように見えます。それでも、両立します。 分かれ目は、その技術がすでに政治の言葉で色分けされているかどうかにあります。
CCSは、聞いたことがある米国人が29%、自分の地域の具体的な事業を知っている人は19%にとどまります [2]。近隣に住む人と全国を対象とした調査とで差がないという事実は、この技術がまだ特定の政治的立場に結びついていないことを示します。空白の上には、情報が置けます。一方、EVは、オーストラリアではすでに文化をめぐる争いの対象です。空白ではなく、意味で埋まっている場所に、事実だけを差し出しても入る隙間がありません。
技術が政治の言葉で色分けされる前と後では、情報のはたらき方が違います。
これは、2005年にデレク・ベルらが挙げた「情報提供の三つの限界」を、20年後に実証で裏づけたかたちになっています [3]。三つの限界とは、(1)そもそも情報にアクセスできるかという問題、(2)情報は受け手のもつ信念の網を通して解釈し直されること、(3)不信の風土のもとでは情報はつねに疑わしいことです。第15号で触れたこの整理は、いまも実務にそのまま使えます。タイミングを外した情報提供は、届かないだけでなく、疑いを強めることさえあります。
もうひとつ、見落とせない点があります。この実験の介入は、伝える中身をかなり厳しく選んでいました。 既往研究では、監視や安全手順を説明する情報が、かえって支持を下げることが知られています。不確実さを解消するのではなく、危険な出来事がありうることを際立たせてしまうからです。そこで著者らは、リスクと監視の説明を意図的に外し、CCSの定義、回収・輸送・貯留の3段階の平易な説明、米国での普及状況だけを、運用の専門家と共同でインフォグラフィックにまとめました。気候変動という枠組みにも寄りかかっていません。 米国では、気候変動そのものがすでに政治の言葉で色分けされているからです [2]。
つまり、この研究が示したのは、情報を出しさえすれば届くということではありません。すでに色のついた枠組みを避け、伝える中身を選び抜いたときに、はじめて届くということです。タイミングだけでなく、中身もまた選ばれています。この二重の選択が、次に述べる提案の土台になります。
日本とドイツで起きていたこと
これは遠い国の話ではありません。
日本には、すでに一次資料があります。クリスチャン・ドートと丸山康司は、2021年9月の日本語ツイート5万件超を対象に、「メガソーラー」をめぐる言説を分析しました [4]。結果は、オーストラリアの知見と重なります。否定的なツイートが約4分の3を占め、肯定的なものは5.46%にとどまりました。 さらに拡散の差が際立ちます。否定的なツイートは平均376回以上リツイートされ、肯定的なツイートは平均8回程度でした。 47倍近い開きです。
構造も注目に値します。ネットワークは単一の中心人物に依存しない複数クラスター型でした。つまり、影響力のある誰かが発信をやめても、言説は続きます。そして中心にいたユーザーには、再生可能エネルギーや太陽光の専門性を示す情報がほとんどありませんでした。この論文がもっとも重く指摘したのは、賛成派、開発事業者、行政がほぼ沈黙していたという事実です。著者らは、懸念を誤情報として切り捨てるのではなく、環境、防災、手続き、信頼をめぐる不安に応答すべきだと論じています。
ドイツの事例は、事態がどこまで進みうるかを示します。カルメン・ロシュケらは、建物エネルギー法(GEG)の改正をめぐるBILD紙の記事333本(2023年1月から2024年3月)を分析しました [5]。制度の中身は「2024年1月1日以降に新しく設置する暖房設備を、65%以上再生可能エネルギーで運転する」というもので、いま使っているボイラーの撤去を命じるものではありませんでした。
ところが流通したのは、暖房ハンマー(Heizungshammer) というフレームでした。記事のなかでハーベック経済相の名前は839回現れ、政府と連立与党と複数の省庁が関わる制度が、ひとりの政治家の企てとして描かれます。BILD発の言い回しは同紙の外の1,100本超の記事に広がり、法案が定めていない「暖房禁止」という表現は800本に、法案と「不安」を結びつける言及は2,500本超に達しました。
そして、制度そのものが動きました。65%要件はまず新規開発地の新築へ狭められ、自治体の熱計画と結びつけられて、多くの自治体で実施が2028年まで延びました。大気質を理由に検討されていたバイオマス制限は見送られ、新築の効率基準の強化も取り下げられました。影響は国内にとどまらず、建物エネルギー性能指令(EPBD)をめぐる交渉で、ドイツは従来の支持を後退させました [5]。
ふたつの事例が示すのは、ひとつのことです。誤った情報は、人の気持ちを変えるだけでは終わりません。制度の中身を書き換えるところまで進みます。
安心の供給源をつくる
それでは、どうすればよいのでしょうか。マキューエンらの提案は、思いのほか具体的です [1]。
第一に、画一的な情報キャンペーンは不十分です。 第二に、そしてこれがもっとも重要ですが、誤情報にかかわっている人を、直接の働きかけの相手にしないことです。 目指すべきは、信頼、確からしさの確認、そして安心について、別の供給源をつくることです。第三に、新型コロナウイルスをめぐる公衆衛生の経験に倣い、信頼されている語り手、共感できる物語、その土地の文化に合った伝え方を用いることです。第四に、受動的無知(信頼できる情報にたどり着けない)と能動的無知(自分の考えに反する情報を選んで避ける)は別の問題であり、別の手当てを要することです。
実務で参考になるのが、西オーストラリア州の研究です。ミンミン・チェンらは、計画段階のビュッセルトン772件、工事中のコジョナップ478件、稼働済みのオールバニー799件について、段階の異なる3地域の投稿を比べました [6]。同じ論点でも、段階によって意味が変わります。計画段階では不安と情報への渇き、実施段階では約束が守られているかどうか、完了段階では成果とその後の管理です。著者らはSNSを、反対感情のたまり場としてではなく、地域の懸念がもっとも早く現れるフィードバックの経路として扱うよう提案しています。
日本に引き寄せて、三つ挙げます。
ひとつめは、沈黙をやめることです。メガソーラーをめぐる言説で沈黙していたのは、反対する人びとではありませんでした。賛成する人びと、行政、事業者のほうです。沈黙は中立ではありません。初期の情報の空白を、誰かに委ねてしまうことです。 そして最初に置かれた情報が、その後の解釈の枠になります。
ふたつめは、ファクトチェックの先を用意することです。ファクトチェックは必要ですが、それだけでは足りません。誤情報が安心を配っているのなら、こちらも安心で応えなければ、代わりの供給源にはなれません。 数字の訂正は、不安の宛先を変えないからです。
三つめは、語り手を選び直すことです。行政の名前で出す資料が信頼されないのなら、地域で信頼されている人が語れる材料をつくるほうが、届きやすくなります。 具体的には、整備士、工務店、農協、消防団、学校の先生です。オーストラリアの参加者が義理の兄の整備士に会いに行ったように、人は制度ではなく人に聞きに行きます。
第15号の結びで、測るべきものは説明会の回数ではなく、その事業を地域の人びとが「自分たちのもの」と呼べるかどうかだと書きました。今号の問いは、その手前にあります。人は、事実だけを求めているのではありません。安心も求めています。 誤情報がそれを先に届けているとき、正しさだけを届けても、受け取ってはもらえません。
問いを立て直すとすれば、「どうすれば誤解を解けるか」ではなく、「その不安に、私たちは何で応えられるのか」 です。
参考文献
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[1] McEwen, C., Harada, T., Gordon, R., & Dwyer, S. (2026). Towards electric vehicle misinformation communities: Shared narratives, networked validation, and reassurance among Australian consumers. Energy Research & Social Science, 139., 104902.
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[2] Composto, J. W., Greig, C., & Weber, E. U. (2026). Bridging the social license gap: How community-directed communication shapes risk perception and acceptance of carbon capture and storage in the United States. Energy Research & Social Science, 139., 104905.
-
[3] Bell, D., Gray, T., & Haggett, C. (2005). The ‘social gap’ in wind farm siting decisions: Explanations and policy responses. Environmental Politics, 14.(4), 460–477.
-
[4] Doedt, C., & Maruyama, Y. (2023). The mega solar Twitter discourse in Japan: Engaged opponents and silent proponents. Energy Policy, 175., 113495.
-
[5] Loschke, C., Braungardt, S., Keimeyer, F., & Rosenow, J. (2026). Heating up the headlines: How tabloid framing reshaped Germany’s Buildings Energy Act. Energy Research & Social Science, 138., 104832.
-
[6] Cheng, M., Zhan, L., Hu, S., Zhu, J., Ackermann, F., Tardin-Coelho, R., & D’Antoine, E. (2026). Shaping the energy transition: Digital media discourse and public engagement in regional Australia. Energy Research & Social Science.
On the Radar
現場の実践
今週のコミュニティ実験:Electrify 2515(オーストラリア・ニューサウスウェールズ州)

Go Electric Open Day に集まった Electrify Illawarra のメンバー。2025年6月のイベントには600人超が参加しました。出典:Electrify 2515(One Electric Day)
Frontiers の最後で、「その不安に、私たちは何で応えられるのか」という問いを立てました。オーストラリア東海岸の小さな地域は、パンフレットでもファクトチェックでもない答えを示しています。差し出したのは、隣の家のキッチン、近所の施工業者、困ったときに電話できる人、そして同じ電線につながった500軒の実験でした。
ニューサウスウェールズ州イラワラ地方の郵便番号2515で進む Electrify 2515 は、最大500世帯のガス給湯器・暖房・コンロを電気機器に置き換え、家庭と系統への影響を記録する実証事業です。移行を「信じるかどうか」の問題にせず、近所の人と一緒に試し、結果を見られる状態に変えている点で、Frontiers で述べた提案を、地域の実践としてかたちにした例です。
この実証の特徴は、機器を配ることだけではありません。家庭では通常、給湯器、暖房、コンロをそれぞれの故障や改修にあわせ、長ければ15年ほどかけて別々に交換します。この事業では、その複数の判断を短期間にまとめ、見積もりから設置後までを追っています。さらに、第1段階では60世帯すべてに家庭用エネルギー管理システム(HEMS)を設置し、消費電力や発電量も測りました。暮らし、施工、資金、電力系統をひとつの実験として扱っているのです(Brighte et al., 2025a)。
地域の3割の世帯が手を挙げた
出発点は補助事業ではありません。2022年、住民がライアンズ・ホテルに集まり、「オーストラリア最初の電化された地域をつくろう」と動きはじめました。住民でもある Rewiring Australia の創設者、ソール・グリフィスも加わり、購入ガイドの作成や太陽光の共同購入を進めました。地域約4,500世帯のうち、1,500世帯(30%) が最初の意向調査に回答しています(Brighte et al., 2025a; Electrify 2515, 2026a)。この積み重ねを受けて、2024年10月、オーストラリア再生可能エネルギー庁(ARENA)が540万豪ドルを投じる実証事業がはじまりました。すでに動いていた地域に、制度と資金があとからつながったのです(Australian Renewable Energy Agency, 2024)。2026年8月の締切までに、930世帯超が申し込みました(Brighte et al., 2025a, 2025b; Electrify 2515, 2026b)。
制度と資金がつながったあとも、ひとつの組織がすべてを担ったわけではありません。Brighte は事業運営と施工・補助を管理し、Rewiring Australia は地域との対話と調査を担い、配電事業者の Endeavour Energy は地域の電力網を監視します。住民の熱意を実証事業に変えるには、地域の信頼を施工能力、資金、系統運用につなぐ役割分担が必要でした。
隣の家が、メディアになる
研究チームはこの過程を「近隣効果(neighbourhood effect)」と呼びます。太陽光やEVは目に入りますが、給湯器やコンロは家の中にあり、見えません。そこでプロジェクトは、玄関先の表示、キッチンテーブル・セッション、Open Day(600人超が参加)を用意しました(Brighte et al., 2025a; Electrify 2515, 2025)。隣人の家と地域の施工業者を、確認できる情報源に変えています。

Go Electric Open Day でのIHクッキング実演。家の中に隠れている設備を、地域で見て、触れて、質問できる場に変えています。出典:Electrify 2515(One Electric Day)
ここで共有されるのは、機器の性能だけではありません。工事にかかった日数、コンロの使い勝手、相談しやすい施工業者といった情報です。パンフレットでは見えない移行の手触りを、隣人の家で確かめられます。見えない設備を見える話題に変えることで、「自分の家でもできるか」という判断の材料を増やしているのです。
もっとも示唆的なのは、最初の67名とのあいだで、Brighte が電話とメールで495回やり取りしたという数字です。さらに、52名が Rewiring Australia との電話相談を予約しました(Brighte et al., 2025a, 2025b)。問い合わせの中身は、製品知識だけではありません。見積額、施工の順序、オンライン手続き、施工業者の対応など、決断をためらわせる小さな問題が積み重なっていました。
見積額に不満をもった参加者に運営側が直接会って確認したところ、話し合った世帯は全員が設置まで進みました。運営側が応答しなければ、不満が地域に広がる可能性もあったと報告書は振り返っています。提供されたのは正しい説明だけではなく、問題が起きても誰かが応答し、解決までつき合うと見込めることです。安心をつくっているのはメッセージではなく、関係です。
コンロ1台に、3人の職人

家庭の電化工事にあたる地域の施工業者。機器だけでなく、配線や分電盤を含む家全体の調整が必要になります。出典:Electrify 2515(The tradies at the frontline)
設置費用の中央値は、給湯器・エアコン・IHコンロのいずれも3,500〜3,700豪ドル(約40万〜42万円) ほどでした。これに対し、平均補助額は機器ごとに1,100〜1,200豪ドル(約13万〜14万円) ほどです。補助を受けた世帯の70%は、補助がなければ2年以内にすべての機器を交換しなかったと答えています(Brighte et al., 2025a)。補助は、いずれは電化すると考えていた人の決断を前倒しする役割を果たしました。
一方、壁になったのは費用だけではありません。コンロの交換には、電気工が配線し、配管工がガス管を閉じ、石工が天板を加工するという3職種の連携が必要になる場合があります。複数の機器を交換すると、見積もりから設置まで3か月かかることもありました(Brighte et al., 2025a, 2025b)。機器が故障してから短時間で交換先を選ぶ場面では、慣れたガス機器への交換が優先されやすくなります。費用、手間、失敗のリスクを、交換時期が来る前から減らしておかなければ、負担の大きい方法は選ばれません。
最初の60世帯は、持ち家が98%(地域全体では80%)、屋根の太陽光を設置済みの世帯が80%(地域平均の2倍)と、電化しやすい世帯に偏っています。賃貸世帯は地域全体では20%であるのに対し、わずか2%でした(Brighte et al., 2025a)。地域のつながりと補助があっても、所有権や住宅設備を自分で変えられないという制約は残ります。地域の信頼を初期の支持層を越えて広げ、決定権をもたない人にも参加できる仕組みを用意できるかが、次の問いです。
EIFの視点
Electrify 2515 は誤情報対策を掲げていません。それでも、情報を近所の人の経験、電話に出る担当者、認定施工業者、所得に応じた補助、うまくいかなかったときの仲介と束ね、信頼できる関係のなかに埋め込んでいます。信頼は、語り手の肩書きや話しぶりだけで決まるものではありません。実際に役に立ってきたという経験の積み重ねが、信頼をつくります。
Rewiring Australia はこの経験を Community Electrification Handbook にまとめ、すでに100を超える地域グループが立ち上がっています(Electrify 2515, 2026a; Rewiring Australia, 2026)。日本なら、ひとつの団地や町内会を単位に、購入ガイド・共同購入・相談窓口を束ねることからはじめられます。たとえば、給湯器が壊れてから情報を探すのではなく、地域の施工業者と設備の更新時期をあらかじめ確認しておく方法があります。導入した家は小さな見学先にし、失敗や不満は相談窓口で受け止めます。共同購入より先に、共同で判断できる環境をつくることが、この事例から引き出せる実践です。
誤情報は、決めないでいることを正当化してしまいます。Electrify 2515 が生み出しているのは、自分にも決められるという感覚です。その感覚は、隣の家で動いている機器と、電話の向こうで応答する人から生まれています。
参考文献
Australian Renewable Energy Agency. (2024, October 15). ARENA funds Australia’s first community-led electrification trial. https://arena.gov.au/news/arena-funds-australias-first-community-led-electrification-trial/
Brighte, Rewiring Australia, & Endeavour Energy. (2025a). Electrify 2515 Community Pilot: Customer insights report 1. https://arena.gov.au/assets/2025/08/Brighte-Electrify-2515-Community-Pilot-Customer-Insights-Report-1-Aug25.pdf
Brighte, Rewiring Australia, & Endeavour Energy. (2025b). Electrify 2515 Community Pilot: Lessons learnt report no. 2. https://arena.gov.au/assets/2025/08/Brighte-%E2%80%93-Electrify-2515-Community-Pilot.pdf
Electrify 2515. (2025, August 11). One electric day. https://www.electrify2515.org/news/one-electric-day
Electrify 2515. (2026a). Let’s electrify everywhere! https://www.electrify2515.org/outside-2515
Electrify 2515. (2026b, August 4). Key date: Accept quotes by Sept 30. https://www.electrify2515.org/news/key-date-accept-quotes-by-sept-30
Rewiring Australia. (2026). Community electrification handbook. https://rewiringaustralia.org/get-involved/community-electrification-handbook
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